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画像提供:マイナビニュース

東京大学(東大)は10月12日、子どもを持つ男性が在宅勤務を行うことによって、家族とのかかわり方がどのように変化するのかを推定した結果、在宅勤務が週1日増えると、男性の家事・育児時間が6.15%、家族と過ごす時間が5.55%増加し、仕事よりも生活を重視するように意識が変化したと回答する割合も11.6%上昇することが確認され、その一方で生産への影響は認められなかったと発表した。 同成果は、東大大学院経済学研究科の井上ちひろ大学院生、米・デューク大学経済学部の石幡祐輔大学院生、東大大学院経済学研究科経済専攻の山口慎太郎教授らの国際共同研究チームによるもの。 [全文を読む]

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