ドローンの自動航行ルート作成や赤外線動画解析を行うソフトウェア 5月15日より無償提供を開始

ドローンによる夜間の捜索支援サービス「NIGHT HAWKS」を提供している一般社団法人Japan Innovation Challenge(本社：東京都港区、代表理事：上村 龍文、以下 JIC)は、夜間の山岳遭難捜索助を目的として開発した、山の対地高度に沿ってドローンを自律飛行するための「自動航行ルート作成ソフトウェア」や、ドローンで撮影した赤外線動画から人と思われる熱源を解析する「赤外線動画解析ソフトウェア」を同利用目的に限り無償提供を行っていました。
この度2024年5月15日より、ドローンを使った点検や撮影等、他の目的で使用する個人や団体に対しても無償で提供を開始いたしました。

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ソフト使用時イメージ

■ソフト無償提供の背景
JICが長年培った「ドローンによる夜間捜索」の技術やノウハウが広く活用されることで、一人でも助かる命が増えることを願い、JICが使用しているドローンの自動航行ルート作成ソフトウェアや赤外線動画解析ソフトウェアを2023年8月に無償公開し、各自治体や消防関連の団体にご利用いただいております。
この度、このソフトウェアを活用いただくことでドローンの安全な運用とドローンの発展に寄与できるのではと考え、2024年5月15日より、目的を限定せずに本ソフトウェアの無償提供を決定しました。
ドローン業務に関わる方々に幅広く活用されることを期待しています。


■JICソフトウェアの紹介
【ドローンの自動航行ルート作成ソフトウェア】
地図ソフトのQGISをベースにし、メーカー標準のソフトウェアでは作成が困難な地形に追従する飛行ルートを簡単に作成することが可能。離発着まで自動で行うこともでき、山間部など高低差のあるエリアや夜間、目視外の飛行において、安全なドローン飛行を可能にします。

(1) スタンプ方式で飛行したいエリアをクリックするだけで自動飛行ルートが作成。
(2) 対地高度が指定でき、地表に沿ったルートが自動生成されるので、障害物にぶつからずに指定エリア内を隅々まで飛行が可能。
(3) 国土地理院の地図データをベースにするので、事前準備不要。ルート作成は約5分。

画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/394565/LL_img_394565_2.jpg
飛行ルート作成

画像3: https://www.atpress.ne.jp/releases/394565/LL_img_394565_3.png
飛行軌道

(4) 事前に地図データをダウンロードしておくことで、山の中など電波が届かずインターネットに接続できない環境でもルートの作成が可能。

【夜間 赤外線動画解析ソフトウェア】
ドローン映像の目視チェックだけでは対象を見落としやすい…本ソフトウェアは熱源の検出を行うことが可能！ドローンで撮影した赤外線動画をPCに取り込むだけで、熱源を自動で検出、マーキングし、位置情報をPDF出力やGoogleマップに表示できます。

(1) パソコンへ撮影動画が入ったSDカードを挿し込むだけで、自動で解析画面が立ち上がる簡単仕様。
(2) 確認したい熱源を切り出すことができ、形状や動きなどから人か動物かなど個別にチェックが可能。
(3) 検出した熱源の「撮影地点」をクリックするだけで、Googleマップ上に表示されます。

画像4: https://www.atpress.ne.jp/releases/394565/LL_img_394565_4.png
熱源マーキング

画像5: https://www.atpress.ne.jp/releases/394565/LL_img_394565_5.jpg
ソフト画面

【ソフトウェア ダウンロードURL】
https://japan-innovation-challenge.or.jp/download/


■一般社団法人Japan Innovation Challengeについて
当法人は、全国の遭難発生時にドローン等のロボットを用いて、夜間等の捜索が困難な時間帯に要救助者の捜索支援を行うことにより、一人でも助かる命を増やすとともに、捜索・救助に携わる人の安全の確保を目的として活動しています。付随して必要なハードウェア、ソフトウェアの開発支援や標準化、人材の育成も行います。

・名称 ： 一般社団法人Japan Innovation Challenge
・代表理事： 上村 龍文
・所在地 ： 東京都港区北青山2-7-13 プラセオ青山ビル3F
・設立 ： 2021年2月
・事業内容： 遭難発生時にドローン等のロボットを用いた要救助者の捜索支援
遭難における要救助者の捜索活動・救助活動支援
ハードウェア、ソフトウェアの開発支援、標準化
人材の育成
前各号に附帯又は関連する事
URL ： https://japan-innovation-challenge.or.jp/


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プレスリリース提供元：＠Press

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