生涯のCO2排出量を最大40％削減する次世代の超高層ビルのプロトタイプを発表

新築時および運用時のCO2排出を抑え、建物の一生で脱炭素を推進

　株式会社日建設計（本社：東京都千代⽥区、代表取締役社⻑：⼤松敦、以下「日建設計」）は、建物が一生のうちで排出するCO2（以下、ホールライフカーボン）を抑制する様々なアイデアを盛り込んだ、次世代の超高層ビルのプロトタイプを発表します。多様化する働き方や将来のコンバージョンに対応する建築計画、環境性能の高い設備計画により、最大40%削減できます。本プロトタイプに含まれる要素を実社会に展開・実装すべく、クライアントとの共創に取り組んでまいります。

[画像1]https://digitalpr.jp/simg/2213/84998/250_370_2024051421440966435c996e84a.jpg


図１．次世代の超高層ビルのプロトタイプの全体イメージ

■脱炭素と多様な働き方に対応する、超高層ビルの新標準を目指す
　2023年は観測史上最も暑い年※1となったほか、「2030年代の初頭までに平均気温が1.5度上昇する※2」と予測されるなど、温室効果ガスの大幅な削減を可能とするグローバルな取り組みが求められています。日本政府は「2050年カーボンニュートラル宣言」の下、2024年4月から大規模な非住宅建築物の省エネ基準を引き上げるなど法改正を進めています。これまで業界が着目してきた、建物運用時のエネルギー消費によるCO2排出量（以下、オペレーショナルカーボン）だけでなく、新築・改修・解体時に発生するCO2排出量（以下、エンボディドカーボン）を抑えることで、建物の一生で排出されるホールライフカーボンを削減する必要性について世界中で議論されており、既に規制に踏み切っている国もあります。
　また働き方に合わせて場所・環境を自由に選ぶことができ、社員同士のコミュニケーションを促進する新しいワークプレイス、自然を感じるウェルネスオフィス、時代のニーズに合わせた改修工事や用途変更を容易にするフレキシブルな計画が求められています。日建設計は、こうした価値観の変化に対応する空間と脱炭素を両立し、超高層ビルの新標準となるような汎用的なモデルを目指し、プロトタイプを検討しました。

■構造・設備の徹底的な合理化により、建物の一生におけるCO2排出量を最大40%削減
　本プロトタイプでは、これまでの大規模オフィスで一般的とされてきた様々な基準を見直し、新しいオフィスに本当に必要な機能を見極めた上で構造・設備を徹底的に合理化し、CO2排出量を抑制します。具体的には、脱炭素に寄与する以下の要素を取り込むことで、建物の一生で排出されるホールライフカーボンを最大40％削減が可能です。