2019～23年・大卒 半年で退職した3人に1人が“SNS影響”？ 300人の“リアルな声”

「短期離職の実態」の調査結果

　レバレジーズ（東京都渋谷区）のフリーター・既卒・第二新卒向け就職支援サービス「ハタラクティブ」が、短期離職の実態を調べ、結果を紹介しています。調査は、2023年9月15日から同月25日にかけて、2019年〜2023年に大学を卒業し、新卒として会社に入社した男女300人にインターネットで調査をしました。

　300人に新卒で入社した会社を半年未満で退職した理由のランキングでは、最も多かったのが、39.0％の「仕事内容が大変だったため」で、続いて、36.3％の「職場の人間関係が悪いため」、28.0％の「残業時間や休日出勤が多かったため」という順番でした。

「新卒で入社した会社に対する志望度」についてでは、42.3％の人が「志望度は高かった」と回答。入社する会社に対する期待値が高すぎると、会社に対して違和感やギャップを感じた際の落差が大きくなるため、短期離職につながることが考えられるということです。

「退職を考えたきっかけとして影響を受けた外的要因」について聞いたところ、62.3％の人が「会社の上司や先輩の発言」と答え、次いで、39.7％の「『第二新卒』などの早期転職に対するポジティブなイメージ」、36.0％の「会社の同期の退職」、同じく36.0％の「親・親戚の意見」、32.0％の「SNSによる退職を検討している第三者の発信」、29.0％の「口コミや就活関連記事などのWebサイト」、27.0％の「SNSによる短期離職成功例の発信」、19.3％の「SNS上の第三者への相談」という順でした。

「SNSによる退職を検討している第三者の発信」について、32.0％と3人に1人が回答していることについて、同社は「SNSにはレコメンド機能があるものが多く、一度検索をかけると興味・関心を持った話題の関連記事や動画は、自然と表示されるようになります。第三者の意見に触れる機会が必然的に増え『自分一人だけではない』といった安心感が、短期離職を後押ししているのかもしれません」と分析しています。

　続けて「今後、人手不足による採用の売り手市場は、より一層強まることが予想されます。企業は、採用数を確保するだけではなく、いかに長期的に勤務し会社に貢献してくれる人材を採用段階で見極めることができるかを重視する必要があります」といい、「若い世代の社員の定着率を課題にしている企業は、『採用段階で企業側の情報を詳細に伝え、採用のミスマッチをどれだけ減らすことができるか』に注力することが求められそうです」とコメントしています。

オトナンサー編集部