【東和フードサービス】福利厚生制度を刷新
PR TIMES / 2024年5月7日 17時45分
家族手当や奨学金返済支援制度など、福利厚生制度を拡充
「椿屋珈琲」などを展開する東和フードサービス株式会社(本社:東京都港区/代表取締役社長CEO:岸野 誠人)は、従業員が安心して働くことができる環境づくりを推進し、従業員の定着率アップとご家族を含め生活全体を支援するため、福利厚生制度を大幅に刷新いたしました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/126835/26/resize/d126835-26-d1195678e1dbcbdede08-0.jpg ]
優秀な人材の確保・定着を図る上で、ワークライフバランスを向上させる取り組みは欠かせないと当社は考えています。
その一環として、従業員アンケートを実施し、ニーズの高い福利厚生制度を導入することで、多様なライフスタイルに合わせた制度へと刷新いたしました。
今回の取り組みを通して、従業員エンゲージメントの向上、さらにはお客様の体験価値を高める接客サービスの高質化、企業の持続的な成長へと繋げてまいります。
多様なライフスタイルに合わせた福利厚生
■家族手当の拡充
従来、「配偶者手当」は扶養している配偶者がいる社員にのみ支給していましたが、支給対象者を広げ、配偶者がいる社員全員に手当を支給します。
また、18歳未満の子供がいる家庭を経済的に支援するため、「子供手当」を新設しました。
正社員や契約社員はもちろん、日々店舗運営を支える社会保険加入者(以下、フレックス社員)にも手当を支給することにしました。
[表: https://prtimes.jp/data/corp/126835/table/26_1_386d62f742ad5a8d48ac887d5dca6d94.jpg ]
■奨学金返済支援制度の新設
大学生の半数近くが利用している奨学金ですが、返済に苦しむ新入社員が多いことが今回の従業員アンケートから分かりました。
奨学金の返済義務を抱えている社員の心理的、経済的な負担の軽減を図り、より業務に集中できる環境を整えるため、入社後5年間は毎月20,000円を支給します。
■社宅の個人負担率の見直し
家賃の個人負担割合を勤続年数に応じて段階的に引き上げていましたが、安心して長く働くことができるよう、一律50%の負担へと変更しました。更新料や保険料も会社負担へ変更、契約社員やフレックス社員の入居も可能になりました。
また、社宅に入居していない社員にも、最大10,000円の住宅手当を支給しています。
[画像2: https://prtimes.jp/i/126835/26/resize/d126835-26-938900ac145a7081e3d7-1.jpg ]
これらの他にも、従業員一人ひとりが活き活きと働くことができる職場環境を実現するために、様々な福利厚生制度を提供しています。
・社員持株会
・資格取得助成金
・永年勤続表彰
・食事代負担
・従業員割引制度
・レクリエーション、クラブ活動の実施
今後も制度を定期的に見直すことで、多様化する従業員のニーズに応えることができる企業であり続けます。
■公式ホームページ
https://www.towafood-net.co.jp/
■リクルートサイト
https://tfssaiyo-net.co.jp/
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