帝塚山学院大学がアンケートの可視化大学IR業務の効率化・高度化実現のため「ヨリソル」を導入
PR TIMES / 2024年2月6日 10時45分
テキストマイニングを用いた教育改革への挑戦
株式会社プラスアルファ・コンサルティング(本社:東京都港区、代表取締役社長:三室 克哉、 証券コード:4071)は、帝塚山学院大学(本校:大阪府堺市南区、学長代理:西川 隆蔵)が当社提供の統合型スクールマネジメントシステム「ヨリソル」を導入したことをお知らせいたします。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/23180/146/23180-146-87f9fa5ea9bd0776d03cfe13911ba089-1375x838.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
アンケートデータを用いて授業改善、ダッシュボード活用でIR業務を標準化
帝塚山学院大学では、学部生を対象にさまざまなアンケートを実施しており、約7~8割と高い回答率を有しているものの、集計したデータの有効活用ができていないことに課題を感じていました。集計したデータの分析のため、BIツールを利用していましたが、使いこなせるまでに時間がかかり、活用が進んでいないという課題も顕在化していました。
テキストデータを用いた定性分析の強化とシステム利用の標準化を目指す中で、ヨリソルの搭載している《テキストマイニング機能》と一般的な事務スキルがあれば操作できる利便性を高く評価していただき、ヨリソルの導入が決定しました。
今後はより高度な分析を進めるべく、各部署でEBPM(証拠に基づく施策立案)の理念を共有し、情報収集の方法や分析手法の教育を進めていく予定です。
自由記述項目などの定性情報も手軽に深く分析ができるテキストマイニング機能
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/23180/146/23180-146-9b74c5401d58389e2eee478c917a0269-1299x662.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
多様なテキストマイニング機能で、授業を軸にしたテキストデータの分析や、学修到達度別に学生を軸にしたテキストデータの分析が可能
ご担当者からのコメント
ヨリソルを導入することで、アンケートデータの分析を以前よりも効率的かつ深さをもって行うことができ、より高度な分析が可能になりました。
今後はデータの品質向上の取り組みも進めながら、判断が難しい情報収集結果に対し、ヨリソルの分析機能を活用して、教育活動の改善につなげていきたいと考えています。
<統合型スクールマネジメントシステム「ヨリソル」について>
統合型スクールマネジメントシステム「ヨリソル(https://yorisoar.com/)」は、教育データの見える化から志願者管理、成績、学習記録、出欠、LMS、授業評価アンケート、退学・不登校の予兆検出まで、教育機関に必要な機能をワンプラットフォームに集約することを目指しております。
散在する教育データをひとつにつなげることで、様々な角度での教育データ分析・活用を推進し、本質的な教育改革をご支援します。
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/23180/146/23180-146-a32b9e9660b1a9782729b2a0dc9a9f29-1005x571.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
■お問合せフォーム:https://forms.yorisoar.com/cre/?enq=gON33PBY7dU%3d
<株式会社プラスアルファ・コンサルティングについて>
株式会社プラスアルファ・コンサルティング(https://www.pa-consul.co.jp/)は『あらゆる情報から付加価値を生み出し続ける、見える化プラットフォーム企業』として、2006年の設立以来、顧客の声や顧客データ/購買データ、人事情報のようなビッグデータを「見える化」し気づきを与える力を持つ、「テキストマイニング」や「データマイニング」などの技術を核としたクラウドソリューション事業を行っています。様々な情報を「見える化」することで、お客様のビジネスに+α(プラスアルファ)の価値を創造するためのソフトウェアの開発・販売、コンサルティング、新規事業創出を行っています。
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