NPOの学習支援プロジェクトに参画 フィリピンの低所得層の中高生に教育の機会を提供

現地インターネットカフェでのユニークな取り組み、3年目に突入

AIを活用したアダプティブな対話式 ICT 教材の開発と提供を行う株式会社すららネット（本社：東京都千代田区、代表取締役：湯野川孝彦）では、フィリピン共和国（以下、フィリピン）において、特定非営利活動法人ソルト・パヤタス（以下、ソルト・パヤタス）が低所得層の中高生を対象にインターネットカフェを活用して行う学習支援プロジェクトに3年連続で参画します。当社では、海外の生徒向けに開発した加減乗除の四則計算を中心とした数学を楽しく学べる ICTシステム「 Surala Ninja!」を提供。子ども達の数学の基礎学力向上を支援します。



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教育の機会損失をICT教材「Surala Ninja！」で支援
楽しく主体的な学習の実現と学力向上の成果創出も
ソルト・パヤタスのプロジェクトでは、「公益信託今井記念海外協力基金」の助成金事業の採択を受け、フィリピンの最貧困地域の一つであるカシグラハン地域（マニラ近郊）において、インターネットカフェのコミュニティを活用した中高生向けの学習支援を展開しています。「Surala Ninja!」を活用したデジタル授業はその一旦を担っており、現地の大学生などがファシリテーターとして子ども達の学びをサポートしています。
今年で3年連続となるプロジェクト参画は、これまでの「Surala Ninja!」による学習効果が評価されて実現しました。
ソルト・パヤタスの上田 壮一朗理事長は、前回のプロジェクトにおいて「成績が195％以上向上した受講者も数人いました。受講者たちに話を聞くと、『Surala Ninja!』は楽しく学べるかつ、無意識的に数学力が向上している、と話してくれました。主体的な学びを促す機能、活用や運用に対する徹底したサポート体制により、学力向上につながったと思います。その実績を受けて、プロジェクトでの『Surala Ninja!』のこの度も継続利用することに決めました」と評価しています。
「Surala Ninja!」での学習は、基礎学力を定着させるだけでなく、自己肯定感や自己効力感の醸成にもつながると現地スタッフは手ごたえを感じています。すららネットでは、フィリピン以外にもスリランカやインドネシアなど、教育機会の損失に対して現地の教育機関やNGO、NPOを通じてICT教材の提供や人材育成などの支援を行い、経済格差による教育格差の解消を目指していきます。


「Surala Ninja！」活用の様子をソルト・パヤタスのYouTubeで紹介
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ソルト・パタヤスでは、フィリピンのインターネットカフェで実施している本事業について、「E-Lerning Project現場視察!!」というタイトルでYouTubeにて公開しています。「Surala Ninja！」を活用した学習の意義やメリットなどについて紹介されています。
https://www.youtube.com/watch?v=zDiBKgyWTlM&t=118s


■ICT教材「Surala Ninja! 」
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海外版として小学生向けに開発された、インタラクティブなアニメーションを通じて加減乗除の四則計算を中心とした算数を楽しく学べる ICTシステムです。生徒は自身のデバイスで自分のペースで学習できるとともに、指導者は学習管理システムを通じて生徒の学習の進捗や理解度を把握した上で学習内容を調整でき、生徒個々人にあわせた個別最適化の学習を実現します。現在、スリランカ向けのシンハラ語版、インドネシア向けのインドネシア語版、また、主にフィリピンやインド、エジプトで活用されている英語版があります。

■株式会社すららネットについて
すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、アダプティブな対話式 ICT 教材「すらら」と「すららドリル」を、国内では 約 2,500校の塾、学校等35万人を超える生徒に提供しています。全国の公立学校、有名私立中高、大手塾での活用が広がる一方で、発達障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む児童生徒に学習の機会を提供するなど日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け、代表的な EdTech スタートアップ企業として2017年に東証マザーズ市場（現東証グロース市場）に上場しました。
2014年より海外での事業も開始し、各国の私立学校及び学習塾へ導入されています。近年、日本型教育は世界の多くの国で注目を集めており、日本政府もEdTech 企業の海外展開支援に取り組んでいます。すららネットは経済産業省／JETROが実施する「未来の教室」海外展開支援等事業に採択されたほか、今年度も官民協働のオールジャパンで取り組む日本型教育の海外展開事業「EDU-Port ニッポン」パイロット事業 応援プロジェクトを通じて、日本の教育関係者との交流やコロナ禍におけるデジタル教育の普及などに取り組んでいます。

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