食品・食材の値上げには「同ジャンルの安い商品に替える」ことで対応 賞味期限は長いものを探して購入が5割

-食に関する調査（2024年）外食・食意識行動編-

株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、全国47都道府県に在住する20～69歳の男女2,500人を対象に「食に関する調査（2024年）」を実施し、「食」に関わる実態や意識・行動などを全般的に聴取しました。今回は、「外食・食意識行動編」として、外食、賞味期限への考え方、値上げ時の購買行動、料理だと思うもの、トレンド食品にフォーカスをあて分析をしました。



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■調査結果
【外食実態】
ここ最近の外食頻度は、「週に1回以上」は31％、「月に1回以上」は62％であり、年代別に大きな差はない。コロナ禍の2022年と比べ、月に1回以上の外食頻度は高まった。＜図1＞直近1年間の外食先は「和食店」「ファミリーレストラン」「ファーストフード店」「ラーメン店」「うどん／そばの店」で3割台。＜図2＞
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外食をした理由は、「美味しいものを飲食したい」「好きなものを飲食したい」で3割台。行動制限がなくなったこともあり、「友人／知人との会話を楽しみたい」「家族との会話を楽しみたい」は2022年より増加が目立つ。＜図3＞
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【食品や料理への意識・行動】
食品や食材への賞味期限に対し、「複数ある商品をチェックして、一番賞味期限が遠いものを選ぶ」は47％で、年代が上がるほど高まり60代は6割に迫る。「賞味期限は見るが、一番新しいものにはこだわらない」は32％、「なるべく手前にある賞味期限が迫っているものから買う」は21％。20代のみ「一番新しいものにはこだわらない」よりも「賞味期限迫っている物から買う」の方が多い。＜図4＞
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いつも買う商品が値上がりした際の行動は、「値上がりしても、いつも買う商品を買うことが多い」は28％、「同ジャンルの安い商品に替えることが多い」は2022年より増え34％となった。「安い商品」へのシフトは、20～40代で多く見られた。＜図5＞
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料理だと思う食品を聴取した結果、「切られた食材（カット野菜など）炒める・焼く／包丁は使わない」は78％、「切られた食材（カット野菜など）電子レンジで調理する／包丁は使わない」は65％であり、それ以外は5割に満たなかった。「調理済み食品（総菜など）をパッケージに入れたまま食卓へ」「インスタント食品にお湯を注ぐだけ」を料理と思う割合は20～30代でやや多くみられた。<図6>
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【トレンド食品の認知・購入・興味】
話題にあがる様々な食品のうち、見たこと／聞いたことがあるのは「地産地消」「オーツ麦・オートミール」「グルテンフリー食品」「ヴィーガン食」で4割台。購入経験があるのは「地産地消」が25％、「オーツ麦・オートミール」は13％、 「腸活を意識した乳酸菌食品」10％で他の食品は1割に満たない。どのような食品か内容を呈示したあとの興味関心は、「地産地消」が最も高く、次いで「腸活を意識した乳酸菌食品」「免疫力向上を意識した食品」。20～30代は「睡眠の質の向上を意識した食品」が3番手にあがった。＜図7＞
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■レポート項目一覧
□　属性設問（性別／年齢／未既婚／同居家族／家族人数／居住地／職業／食領域ポテンシャル・ニーズ・クラスター）

▼調査結果詳細
□ 外食頻度
□ 外食したお店（場所）
□ 直近1年で外食した理由／誰と外食することが多かったか
□ 食事や買い物に関する普段の意識、行動
□ フードロスに関する意識、行動
□ 食費が占める割合（1か月平均）
□ 食品の値上げに関する行動
□ ステルス値上げに気付いているか
□ 賞味期限が迫っている食品・商材の購入についての考え
□ 食品・商材の賞味期限についての考え
□ 家や外で食べる食費節約意識
□ 料理だと思うものについて
□ トレンド食品の認知／購入経験／興味関心

▼食領域ポテンシャル・ニーズ・クラスターについて

◆レポートのダウンロードはこちらから
https://www.cross-m.co.jp/report/gourmet/20240516food/

■調査概要
調査手法　：インターネットリサーチ
調査地域　：全国47都道府県
調査対象　：20～69歳の男女
調査期間　：2024年調査：4月23日(火)～4月24日(水)
　　　　　　2022年調査：4月1日(金)～4月3日(日)
有効回答数：本調査2,500サンプル　　　　
※調査結果は、端数処理のため構成比が100％にならない場合があります

■会社概要
会社名：株式会社クロス・マーケティング https://www.cross-m.co.jp/
所在地：東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー24F
設　立：2003年4月1日
代表者：代表取締役社長兼CEO 五十嵐 幹
事業内容：マーケティングリサーチ事業、マーケティング・リサーチに関わるコンサルテーション

【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
株式会社クロス・マーケティング
広報担当 ： マーケティング部 TEL ： [phone] FAX ： [phone]
E-mail ： [e-mail]
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＜例＞ 「マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査によると・・

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