先進技術で不妊治療 奈良県立医大付属病院に「高度生殖医療センター」開設

高度生殖医療センターに新たに整備された培養室（奈良県立医科大提供）

奈良県立医科大（奈良県橿原市）は９日、先進技術やシステムで不妊治療を行う「高度生殖医療センター」を４月１日付で付属病院に開設したと発表した。県内の総合病院で高度生殖医療を実施する施設は初めて。県内のクリニックとともに不妊治療が県内で完結できる体制づくりを進める構えだ。

晩婚化などに伴い不妊の検査や治療を受ける夫婦が増える中、大学病院の総合力と先端医療で出産を望む人たちをサポートしようと開設した。

子宮などの病気で妊娠しにくい患者に内視鏡手術を行った上で、体外受精させた胚を移植する「ハイブリッド診療」を新たに実施。糖尿病やリウマチなどの持病がある女性への不妊治療、がん患者の未受精卵などを治療前に凍結させ、回復後の妊娠の可能性を残す温存療法なども行う方針だ。新たに受精卵の培養室や顕微授精の設備を導入し、木村文則・副センター長を中心に医師４人体制で運用する。

記者会見で木村氏は、令和３年の国内の総出生児数に占める体外受精児の割合は８・６％に上ると指摘。医療の発展でひと昔前では諦めざるを得なかった持病がある場合でも妊娠が可能になってきているといい、「納得して安心して治療を受けてもらえる場にしたい」と期待を込めた。吉川（きちかわ）公彦病院長は、県内でのセンターの役割について「最後のとりでとして他の医療機関で治療が難しい人たちを治療していきたい」と話した。

診療には原則、他院からの紹介状が必要となる。