米取引所、新型ウイルス懸念で売買高急増でも秩序維持

　３月２日、新型コロナウイルスの感染拡大がリセッション（景気後退）を引き起こすとの懸念を受けた先週の米株価急落は、２００８年の金融危機以来の大きさとなった。だが専門家は２日、取引所の強固なインフラに支えられて取引はおおむね秩序を保ったと指摘した。２０１９年９月１７日撮影（２０２０年　ロイター/Brendan McDermid）

［ニューヨーク　２日　ロイター］ - 新型コロナウイルスの感染拡大がリセッション（景気後退）を引き起こすとの懸念を受けた先週の米株価急落は、２００８年の金融危機以来の大きさとなった。だが専門家は２日、取引所の強固なインフラに支えられて取引はおおむね秩序を保ったと指摘した。

Ｓ＆Ｐ総合５００種<.SPX>は先週１週間で１１．５％下落。週明け２日は、中銀による利下げへの期待からやや値を戻した。

調査会社タブ・グループの創業者ラリー・タブ氏によると、米取引所の売買高は２月２８日だけで１９３億５０００万株と、２００８年１０月１０日に記録した１９７億６０００万株に次ぐ史上２番目の大きさとなった。売買代金は１兆ドル近くに上り、１日としては過去最高を記録したという。

タブ氏は、ボラティリティーにもかかわらず、売買は比較的容易に成立したと指摘し、「全体的に（取引は）円滑だった」と述べた。

個人投資家に関しても、ＴＤアメリトレードは顧客１１００万人による先週１週間の売買高が２月の早い時期と比べて１．５倍に膨らんだとし、売り手と買い手の双方に通常を上回る動きが見られたと明らかにした。

リソルツ・ウェルス・マネジメントのディレクター、ベン・カールソン氏は、米取引所は自動化が進んでおり、大量のメッセージが毎秒処理されていると指摘。先週の値動きの大部分はプロのトレーダー主導のコンピューターによるものだった可能性が高いとの見方を示した。

また、フラッシュ・クラッシュ（瞬時の急落）のような目立った価格変動や、ＥＴＦ（上場投資信託）とその構成銘柄の間の大きな価格差は見られなかったとした。

新型ウイルスの流行がニューヨークに到達すれば、さらなる株価の急落を招くかもしれない。しかし、米国の株式取引所はどこも、緊急時対応計画（コンティンジェンシープラン）を用意しているとしており、仮にニューヨーク証券取引所（ＮＹＳＥ）の立ち会い取引が閉鎖されても、市場機能は継続される可能性が高い。

ニューヨーク州ではこれまでに、最近イランに旅行した医療従事者１人の感染が確認されている。

ＴＤアメリトレードの首席市場ストラテジスト、ＪＪキナハン氏は「こうした事態の後には、ボラティリティーは突然止むわけではなく、しばらく時間がかかる」と話した。