物言う株主、昨年は要求自重でもファンド成績良好

　物言う株主（アクティビスト）は昨年、新型コロナウイルスのパンデミックという異例の事態を受け、企業への経営改革要求は総じて手控える傾向が目立った。写真はドル紙幣。ソウルで２０１３年１月撮影（２０２１年　ロイター／Lee Jae-Won）

［ボストン　６日　ロイター］ - 物言う株主（アクティビスト）は昨年、新型コロナウイルスのパンデミックという異例の事態を受け、企業への経営改革要求は総じて手控える傾向が目立った。ただウィリアム・アックマン氏やグレン・ウェリング氏など、傘下のヘッジファンドの投資リターンが過去最高を記録したケースも少なくない。

例えばアックマン氏のパーシング・スクエア・ホールディングス・ファンドの場合、年間リターンは７０．２％と、２０１９年の５８％をしのぐ好成績を挙げた。ウェリング氏が率いるエンゲージド・キャピタルのリターンも５１％で、１９年の３４％を上回った。

過大評価されているとみなした銘柄に空売りを仕掛けるアンドリュー・レフト氏のファンドは、設立した１９年も４３％と健闘したが、昨年は１５５％にリターンが跳ね上がった。

ダニエル・ローブ氏のサード・ポイント・オフショア・ファンドは２０．６％で、１３年の２６％以来の高いリターンだった。

ヘッジファンド・リサーチのデータによると、昨年第１・四半期の業界平均リターンはマイナス２７％だったものの、１─１１月は株価の持ち直しを背景にプラス６．７％まで盛り返した。アクティビストのファンドも、こうした流れに沿った成績となった。