午前の日経平均は反発、手掛かり難 景気敏感セクター堅調

　９月８日　午前の東京株式市場で日経平均は前営業日比１２１円１６銭高の２万３２１１円１１銭となり、反発した。写真は２０１９年１月、東京株式市場で撮影（２０２０年　ロイター/Kim Kyung-Hoon）

［東京　８日　ロイター］ -

８日午前の東京株式市場で、日経平均は前営業日比１２１円１６銭高の２万３２１１円１１銭となり、反発した。欧州株高や為替の円安基調が好感されて高く始まった。その後は手掛かり材料に乏しく伸び悩む場面もあったが、米株先物の堅調推移などを眺めて盛り返した。新型コロナウイルス感染拡大を受けて下げていた景気敏感セクターの一角が堅調だった。

市場では、米ハイテク株の調整が一過性のものであるか見極めたい向きが多く、上値を追いかける機運が出づらかった。一方、積極的に下値を売り込む材料も見当たらない。総じて膠着感のある動きで、自民党総裁選の告示にも反応は限定的だった。

ＴＯＰＩＸは０．２２％高で午前の取引を終了。東証１部の売買代金は１兆０２３８億円だった。東証３３業種では、鉱業、非鉄金属、サービスなど２０業種が値上がり。その他製品、電気・ガス、銀行など１３業種が値下がりした。

市場からは「日経平均が２万４０００円を目指すには、ハイテク株やウィズコロナ関連株だけでなく、景気敏感セクターの底上げが必要だ」（野村証券のエクイティ・マーケット・ストラテジスト、澤田麻希氏）との声が出ていた。

個別では、ＡＮＡホールディングス<9202.T>がしっかり。１０月に半年ぶりにハワイ線を再開するとの報道が手掛かりにされた。半面、ソフトバンクグループ<9984.T>が続落。米ハイテク株の下落を契機とした見切り売りに押された。

東証１部の騰落数は、値上がりが１３０２銘柄に対し、値下がりが７４２銘柄、変わらずが１２６銘柄だった。