石油関連株が大幅安、協調減産協議決裂で原油価格急落

　３月９日、石油関連株が大幅安。写真は２０１８年１１月、都内で撮影した株価ボード（２０２０年　ロイター／Toru Hanai）

［東京　９日　ロイター］ - ９日の株式市場で石油関連株が大幅安。国際石油開発帝石<1605.T>が一時１５％超安となっているほか、コスモエネルギーホールディングス<5021.T>が一時１３％超安。「ＯＰＥＣプラス」の協調減産協議の決裂やサウジアラビアの原油大幅増産計画などを受け、原油価格が急落したことが嫌気されている。出光興産<5019.T>やＪＸＴＧホールディングス<5020.T>も売られている。

東証３３業種では、鉱業<.IMING.T>と石油・石炭製品<.IPETE.T>がそれぞれ値下がり率１、２位となっている。

石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）加盟国・非加盟国による連合体「ＯＰＥＣプラス」が６日に開いた閣僚会議で、ＯＰＥＣによる追加減産と減産延長に関する提案をロシアが拒否。さらに、サウジアラビアが原油の公式販売価格（ＯＳＰ）を引き下げ、大幅増産の計画を打ち出したことを受けて、値下げ競争が始まるとの見方が浮上している。

米ＷＴＩ原油先物 は一時１バレル＝３０．００ドルまで下落し、２０１６年２月以来の安値を付けた。