日経2万円割れ、信用不安加わりチャイナショック並みの調整も

　３月９日、日経平均は１２００円を超す下落となり、２万円を大きく割り込んだ。写真は東京証券取引所で２０１６年２月撮影（２０２０年　ロイター／Issei Kato）

水野文也

［東京　９日　ロイター］ - 日経平均<.N225>は１２００円を超す下落となり、２万円を大きく割り込んだ。新型コロナウイルスの影響による景気悪化懸念に、原油価格急落に端を発した信用不安の高まりも加わり、相場環境は一段と悪化している。市場では、２０１５─２０１６年に起きたチャイナショック並みの調整が起きるとの見方も出ている。

きょうの相場について「新型ウイルスだけが材料だったら、日経平均は２万円を割り込むことはなかった」（国内証券）とみる関係者が多い。ウイルス感染者の広がりはとどまるところを知らず、世界的な景気悪化の懸念が一段と広がる中、突如、市場を襲ったのが原油価格の急落だ。

原油価格の急落は、サウジアラビアが原油の大幅増産計画を打ち出したことが引き金。「株価は新型コロナウイルスの感染拡大とは別の次元から切り込んできた話によって想定外の下げ方をしている」（大和証券・チーフグローバルストラテジストの　壁谷洋和氏）との声が出るなど、市場は困惑しきりだ。壁谷氏は「クレジットリスクも意識されやすくなり、米ハイイールド債の崩壊からくる金融市場の混乱も警戒される」と指摘する。

原油価格の下落は、非鉄金属や鉄鉱石など他の商品にも波及するのは必至だ。「脆弱な資源国、新興国から投資マネーの逆流が起きる」（三菱ＵＦＪモルガンスタンレー証券・チーフ投資ストラテジストの藤戸則広氏）恐れも強まる。

ＴＯＰＩＸは、下値の目安となるＰＢＲ（株価純資産倍率）１倍の１３９０ポイント前後をすでに下回っている。売られ過ぎとの見方もあるが、市場ではチャイナショック時の下げ相場が、今後を占う上での参考になると指摘が出ている。

１５─１６年のチャイナショック時は、ＷＴＩ先物が１バレル＝６２．５８ドルから２６．０５ドルまで半値以下に下落した。現在と同様、円高が急速に進む中で、日経平均は１５年８月高値２万０９４６円９３銭から翌２月安値１万４８６５円７７銭まで率にして２９％の下落を記録している。

「信用不安の高まりを考えれば、今回も３割程度の調整はあっても不思議ではない」（三菱ＵＦＪＭＳ証券の藤戸氏）という。

「３割高下に向かえ」という相場格言があるが、今回、日経平均では１万６８００円前後になる。ただ、急落後の自律反発の可能性もあるものの「いったんこうしたセンチメントが強まると、何が下値を支えるきっかけとなり得るのか見出しづらい。しばらく不安定な相場が続きそうだ」（大和証券の壁谷氏）との声も聞かれている。

(グラフ作成・編集：田中志保)