日経平均は反落、241円安 米株安で地合い悪化

　東京株式市場で日経平均は急反落。レーバーデー明けとなる８日の米国株式市場が３営業日続落したことを受けて、地合いが急速に悪化した。写真は東京証券取引所、２０１８年１０月撮影（２０２０年　ロイター／Issei Kato）

［東京　９日　ロイター］ -

日経平均

終値　　　　　 23032.54 -241.59

寄り付き　　　 22966.89

安値／高値　　 22,878.71─23,059.02

ＴＯＰＩＸ

終値　　　　　　 1605.40 -15.49

寄り付き　　　　 1598.12

安値／高値　　　 1,593.89─1,607.66

東証出来高(万株) 136045

東証売買代金(億円) 24180.54

東京株式市場で日経平均は急反落した。レーバーデー明けとなる８日の米国株式市場が３営業日続落したことを受けて、地合いが急速に悪化。日経平均は一時前営業日比３９５円４２銭安となり、８営業日ぶりに２万３０００円を下回る場面があった。ただ、後場では時間外取引での米株先物がプラス圏で推移したことや、日銀のＥＴＦ（上場投資信託）買い観測などもあり、日経平均は下げ幅を縮小。２４１円５９銭安の２万３０３２円５４銭で取引を終了した。

８日の米国株式市場は、ダウ工業株３０種とＳ＆Ｐ総合５００種が２％超、ナスダック総合が約４％それぞれ下落した。さらに、英製薬大手アストラゼネカは８日、新型コロナウイルスワクチン候補の後期臨床試験を中断したと発表。これまでの株価上昇はコロナワクチン開発への期待が下支えとなっていただけに、投資家心理の悪化につながった。

ＴＯＰＩＸも反落。業種別では、ＷＴＩ原油先物は６月以降で初めて１バレル＝４０ドルを下回ったことが、石油関連株の下落の要因となった。東証３３業種では、鉱業、銀行業、不動産業、輸送用機器などの２９業種が下落。半面、海運業、その他製品、鉄鋼、ガラス・土石製品の４業種は値上がりした。

市場では「今回の米国株安は、直近で急騰していた株が売られたことによるもの。良くも悪くも、日本株には出遅れ感があり、米国株のような『バブル銘柄』が少ない。米国株のような大きな打撃を受けず、持ち直す要因となった」（第一生命経済研究所の主任エコノミスト、藤代宏一氏）との声が聞かれた。

個別では、任天堂が後場プラス転換し１．４９％高。ブルームバーグが９日午後１時１５分、今年度の家庭用ゲーム機スイッチの生産目標台数を約３０００万台に引き上げたと報じたことが好感された。匿名の関係者によると、８月初めには約２５００万台に引き上げていたが、供給不足は解消されていないという。

東証１部の騰落数は、値上がり５８８銘柄に対し、値下がりが１４９７銘柄、変わらずが８７銘柄だった。