米株投資、超大型ＡＩ銘柄集中はリスク 分散化必要

　９日、米国株式市場のＳ＆Ｐ総合５００種は、代表的な時価総額加重平均の指数が均等加重平均をトータルリターンで大きく上回り、格差は２００９年以来１５年ぶりの大きさに広がっている。２０１６年撮影（２０２４年　ロイター/Dado Ruvic）

Ankika Biswas

[９日 ロイター] - 米国株式市場のＳ＆Ｐ総合５００種は、代表的な時価総額加重平均の指数が均等加重平均をトータルリターンで大きく上回り、格差は２００９年以来１５年ぶりの大きさに広がっている。米半導体大手エヌビディアやマイクロソフトなど人工知能（ＡＩ）関連の超大型銘柄に投資マネーが片寄っているためだ。

最近のＳ＆Ｐ総合５００種は連日で史上最高値を更新しているものの、超大型銘柄群の地合いが悪化すれば２０２４年の上昇相場が終わりかねないとの懸念が広がっており、投資先銘柄を分散する必要性は高まるばかりだ。

Ｓ＆Ｐダウ・ジョーンズ・インデックスのデータによると、Ｓ＆Ｐ総合５００種の時価総額加重平均と均等加重平均の指数のトータルリターン格差は、今年上半期に１０．２１％まで拡大した。

セテラ・インベストメント・マネジメントのチーフ・マーケット・ストラテジスト、ブライアン・クリムケ氏は、企業の利益や資産などの価値評価を示すバリュエーションが高く、値上がり期待も強いことは「市場波乱をもたらすリスクがある」と指摘。「高い成長期待に応えられなければ、主要指数は下落するだろう」と警鐘を鳴らす。

同氏によると、Ｓ＆Ｐ総合５００種の上位１０銘柄は現在、時価総額加重平均の指数に占める割合が４０％強を占めていたＩＴバブル（ドットコムバブル）時代の水準に近づき始めている。

こうした中、市場では比較的価格水準が低いセクターに焦点を当ててポートフォリオを拡大することに投資価値を見いだす動きが出ている。

ダコタ・ウェルス・マネジメントのシニア・ポートフォリオ・マネジャー、ロバート・パブリク氏は金融やヘルスケア、エネルギーなどの銘柄に熱い視線を注ぐ。同氏は「最良の銘柄を選ぶことに集中し、指標への注意は二の次で」と話す。

一方で、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の利下げで中小型株が下支えされる可能性があることから、時価総額加重と均等加重の２つ平均指数の差は縮まるとの予想も広がっている。