ＳＵＢＡＲＵ、トヨタと共同開発したＥＶを来年央に世界で発売

　５月１１日、ＳＵＢＡＲＵ（スバル）は、トヨタ自動車と共同開発したＥＶを２０２２年央に発売すると発表した。写真はＳＵＢＡＲＵのロゴ。２０１８年１月、デトロイトで撮影（２０２１年　ロイター／Jonathan Ernst）

［東京　１１日　ロイター］ - ＳＵＢＡＲＵ（スバル）は１１日、トヨタ自動車と共同開発した電気自動車（ＥＶ）を２０２２年央に発売すると発表した。新型ＥＶはスポーツ多目的車（ＳＵＶ）で、車名は「ＳＯＬＴＥＲＲＡ（ソルテラ）」。日本、米国、欧州、中国などに投入する。ソルテラはスバルとして初めて世界で展開するＥＶモデルとなる。

スバルはこの日、２０２１年３月期決算と中期経営計画の進捗に関する会見を開き、その中で新型ＥＶについて公表した。

中村知美社長は会見で「この１年間で急速に（電動車に対する世の中の）関心が高まっていることは認識している。その意味で、取り組みを加速させなければならない」と述べ、「発売時期の前倒しやハイブリッド車（ＨＶ）の展開車種をもっと、もう少し広げる必要があるのではないかなどという検討は進めていきたい」と語った。

スバルは昨年１月には電動車戦略について公表、３０年には世界販売の４０％以上をＥＶやハイブリッド車（ＨＶ）といった電動車にする目標を掲げている。３０年代前半までには世界で販売するスバル車すべてに電動技術を適用する計画も打ち出している。

中村社長は、どの電動車がエコカーとして主流になるかに関しては「マーケットの動向や顧客の嗜好、購入できる価格帯に落ち着いてくることなどが必要なのではないか。その辺りを見極めたい」と述べた。「エンジンがモーター駆動という形に最終的には置き換わっていくと思っているが、その間は電動車も極端にＥＶだけということではなく、ＨＶの時代が必ずあるのではないか」との考えも示した。

世界で脱炭素化の流れが加速する中、ＥＶをエコカーの主力とする自動車メーカーが増えており、ＥＶを生産する他産業の企業参入も相次いでいる。ホンダも４月、４０年までに世界で販売する新車すべてをＥＶと燃料電池車（ＦＣＶ）とする目標を掲げた。菅政権も５０年までに温室効果ガス排出量の実質ゼロ（カーボンニュートラル）を目指し、自動車業界にもガソリン車の販売禁止などの方向性を示している。