SUBARU、トヨタと共同開発したEVを来年央に世界で発売
ロイター / 2021年5月11日 17時32分
5月11日、SUBARU(スバル)は、トヨタ自動車と共同開発したEVを2022年央に発売すると発表した。写真はSUBARUのロゴ。2018年1月、デトロイトで撮影(2021年 ロイター/Jonathan Ernst)
[東京 11日 ロイター] - SUBARU(スバル)は11日、トヨタ自動車と共同開発した電気自動車(EV)を2022年央に発売すると発表した。新型EVはスポーツ多目的車(SUV)で、車名は「SOLTERRA(ソルテラ)」。日本、米国、欧州、中国などに投入する。ソルテラはスバルとして初めて世界で展開するEVモデルとなる。
スバルはこの日、2021年3月期決算と中期経営計画の進捗に関する会見を開き、その中で新型EVについて公表した。
中村知美社長は会見で「この1年間で急速に(電動車に対する世の中の)関心が高まっていることは認識している。その意味で、取り組みを加速させなければならない」と述べ、「発売時期の前倒しやハイブリッド車(HV)の展開車種をもっと、もう少し広げる必要があるのではないかなどという検討は進めていきたい」と語った。
スバルは昨年1月には電動車戦略について公表、30年には世界販売の40%以上をEVやハイブリッド車(HV)といった電動車にする目標を掲げている。30年代前半までには世界で販売するスバル車すべてに電動技術を適用する計画も打ち出している。
中村社長は、どの電動車がエコカーとして主流になるかに関しては「マーケットの動向や顧客の嗜好、購入できる価格帯に落ち着いてくることなどが必要なのではないか。その辺りを見極めたい」と述べた。「エンジンがモーター駆動という形に最終的には置き換わっていくと思っているが、その間は電動車も極端にEVだけということではなく、HVの時代が必ずあるのではないか」との考えも示した。
世界で脱炭素化の流れが加速する中、EVをエコカーの主力とする自動車メーカーが増えており、EVを生産する他産業の企業参入も相次いでいる。ホンダも4月、40年までに世界で販売する新車すべてをEVと燃料電池車(FCV)とする目標を掲げた。菅政権も50年までに温室効果ガス排出量の実質ゼロ(カーボンニュートラル)を目指し、自動車業界にもガソリン車の販売禁止などの方向性を示している。
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