ＯＰＥＣプラスの減産合意、世界的な原油価格を下支え＝ＢＡＭＬ

バンク・オブ・アメリカ・メリルリンチは、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）とロシアなどの非加盟国で構成する「ＯＰＥＣプラス」の減産合意が世界的な石油価格の支援材料となり、ボラティリティーの低下につながるとの見方を示した。昨年７月撮影（２０２０年　ロイター/Leonhard Foeger）

［１３日　ロイター］ - バンク・オブ・アメリカ・メリルリンチ（ＢＡＭＬ）は、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）とロシアなどの非加盟国で構成する「ＯＰＥＣプラス」の減産合意が世界的な石油価格の支援材料となり、ボラティリティーの低下につながるとの見方を示した。

ＯＰＥＣプラスは１２日、５─６月に日量９７０万バレルの減産を行うことで最終合意した。新型コロナウイルスの感染拡大で打撃を受けた原油価格を支えるため、世界の原油供給の約１０％に当たる過去最大の減産を実施する。

ＢＡＭＬは２０２０年第２・四半期に日量１２００万バレルの在庫増を引き続き想定。第３・四半期には日量１５０万バレル増加し、世界的な備蓄余力が限界に達するとした。

北海ブレント先物の平均価格見通しも２０年で１バレル＝３７ドル、２１年で同４５ドルとの見方を維持した。

石油需要予測については前年比で平均９２０万バレル減少するとした。当初予想は４４０万バレル減少だった。

またＯＰＥＣプラスの減産合意により「最悪シナリオ」の可能性が低下し、米国の石油供給が１９年第４・四半期から２１年第４・四半期にかけて日量３５０万バレル減少すると予想。一方で、米シェール産業からの石油供給は同期間で日量１８０万バレルの減少と緩やかなものにとどまる可能性があるとした。