サステナブル投資、下落リスクから身を守る手段に＝投資家

　１０月１３日、米モルガン・スタンレーのチーフ・サステナビリティー・オフィサー、オードリー・チョイ氏は、ＥＳＧ（環境・社会・企業統治）投資が損失から身を守る手段になり得ると指摘、今後ＥＳＧ投資が拡大するとの見方を示した。写真はニューヨークで３月撮影（２０２０年　ロイター／Carlo Allegri）

［ボストン　１３日　ロイター］ - 米モルガン・スタンレー のチーフ・サステナビリティー・オフィサー、オードリー・チョイ氏は１３日、ＥＳＧ（環境・社会・企業統治）投資が損失から身を守る手段になり得ると指摘、今後ＥＳＧ投資が拡大するとの見方を示した。

ロイターが２日間の日程で開催した「ＥＳＧ投資北米会議」で述べた。

モルガン・スタンレーが最近、投資ファンド１万１０００本を調査したところによると、従来型の戦略とサステナブル戦略のファンドでは、運用成績にほとんど差がなかったが、サステナブル戦略のファンドは、ボラティリティーが大幅に低かったという。

同氏は「（サステナブル戦略と）リターンが同じで、下方向のボラティリティーがこれほど低い投資に対し、拒否感を示した投資家にこれまで会ったことはない」と述べた。

調査会社モーニングスターによると、サステナブル・ファンドへの資金流入は昨年、過去最高の２１４億ドルを記録したが、今年の流入額は昨年の約２倍に達する勢い。運用成績が相対的に良好なことが背景という。

チョイ氏によると、現在、米国でプロの投資家が運用する資産の約２５％は、サステナビリティーに配慮して運用されている。この比率は１０年前は１０％、世界全体ではさらに高いという。

ボストンの投資会社グリーン・センリュリー・キャピタル・マネジメント（運用資産８億ドル）のレスリー・サミュエルリッチ社長は、炭素排出量や人材マネジメントといった分野のデータが増えており、こうしたデータを活用すれば、問題を抱える資産への投資を回避できると指摘。

「ＥＳＧデータはリスク管理能力を高め、相場下落から身を守る手段となる」と述べた。

同じ討論会には、不動産投資ポートフォリオなどの気候変動リスクを評価するサービスを手掛ける調査会社デルタテラ・キャピタルの創業者デビッド・バート最高経営責任者（ＣＥＯ）も参加。

同ＣＥＯは、今後、多くの資産の価値が気候変動リスクの行方に左右されると発言。国連気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）などが情報源になると指摘した。

同ＣＥＯは「投資業界では、この問題への対応が始まったばかりだ」と述べた。