ＳＮＳブルースカイの利用者急増、トランプ氏勝利後にＸ離れ

米大統領選でトランプ前大統領の返り咲きが決まった後、交流サイト（ＳＮＳ）業界では実業家イーロン・マスク氏が率いるＸで利用停止が相次ぐ一方、新興ブルースカイはユーザーが数百万人規模で増えている。写真はブルースカイのロゴマーク。２０２２年撮影（２０２４年　ロイター／Dado Ruvic）

Aditya Soni　Jaspreet Singh

[１４日 ロイター] - 米大統領選でトランプ前大統領の返り咲きが決まった後、交流サイト（ＳＮＳ）業界では実業家イーロン・マスク氏が率いるＸで利用停止が相次ぐ一方、新興ブルースカイはユーザーが数百万人規模で増えている。

ブルースカイの１４日の発表では、ユーザー数は過去１週間で新たに約２５０万人増えて総数が１６００万人を超えた。

選挙期間中、Ｘは激戦州について誤った情報の拡散を助長する中心的役割を果たしたと「ミスインフォメーション（偽情報）」の専門家から非難された。

分析会社シミラーウェブのデータによると、マスク氏の盟友トランプ氏の大統領選勝利速報が流れると、Ｘのアクセス数は米国内で４６５０万回に上った。過去１年間で最多で、過去数カ月の１日当たり平均よりも３８％多い。しかしその一方で１１万５０００人以上がＸのアカウントを閉じた。これはマスク氏がツイッターを買収しＸとして傘下に収めた以降では最大規模という。

ブルースカイのウェブサイトは６日に約１２０万人がアクセスし、メタ・プラットフォームズのＳＮＳスレッズのアクセス数約９５万人を上回った。

市場情報調査を手がけるセンサー・タワーのシニアインサイトアナリスト、エイブラハム・ユセフ氏は「ブルースカイの急成長は、競合するＸで物議をかもすコンテンツと技術上の問題が増加したためかもしれない」と話した。

さらに同氏は「（Ｘの）人気アカウント閉鎖に加え、報道番組などで知られた有名人や各種組織がＸから離れたことで、一般利用者がＸはもはや推しのＳＮＳでなくなったと見切ったかもしれない。そうしたことがブルースカイやスレッズなど他のＳＮＳの成長の後押しとなっている可能性はある」と付け加えた。

Ｘが８日にサービス利用規約の変更に乗り出したこともＸ離れの背景にある。Ｘは自社に対する法的紛争を南部テキサス州の連邦地裁か州地裁に集約する方針を打ち出しており、訴訟手続きの複雑化が警戒されている。

非営利団体「デジタルヘイト対策センター」（ＣＣＤＨ）は１４日、規約変更について、今後は訴訟が起きてもマスク氏が「自分の味方」になると信じている裁判官が扱うように仕向けることが狙いで、Ｘに対する法的紛争を妨害できる可能性があるとの見方を示した。