午前の日経平均は続落、高値警戒感から弱もちあい 商いは膨らむ

１６日午前の東京株式市場で、日経平均は前営業日比１７９円０７銭安の３万０３３２円６４銭となり、続落した。写真は２０２０年１０月、東京証券取引所で撮影（２０２１年　ロイター/Kim Kyung-Hoon）

［東京　１６日　ロイター］ - １６日午前の東京株式市場で、日経平均は前営業日比１７９円０７銭安の３万０３３２円６４銭となり、続落した。依然として上昇期待が大きいものの、高値警戒感が残っており、利益確定売りが優勢となっている。前場段階の東証１部売買代金は１兆７０００億円台に膨らむなど活況を呈し、弱もちあいとなる中で売り買いが交錯した格好だ。来週はイベントを挟んでの飛び石連休となるため、買いポジションが取りにくいとの声も聞かれる。

１５日の米国株式市場は、原油高を受けエネルギー関連株に買いが入り、上昇して終了。一連の経済指標で物価上昇がピークを付け、景気回復が順調に継続していることが示唆されていることも株価押し上げ要因になったという。

これを受けて日本株は堅調なスタート。前日に調整したことによって押し目買いが活発化し、強い基調が継続したことを示した。ただ、依然として高値警戒感が残っているため、中盤からは利益確定売りが優勢になり、マイナスに転じた後は弱もちあいとなっている。下値では買いが入るものの、上値を取りに動く様子は感じられない。

これについてＳＢＩ証券・投資調査部長の鈴木英之氏は「シルバーウイークの来週は立ち会い日数が少ないうえに、ＦＯＭＣ（連邦公開市場委員会）などイベントを控えることから新たなポジションが取りにくい」と指摘していた。

一方、中長期的な上昇トレンドは変わらず、ここでの押しはスピード調整になるとの見方も出ている。ＪＰモルガンは１５日に公表したリポートで、日本は過去の事例が参考になるとすれば、首相交代が円と日経平均を押し上げる可能性があるとの見方を示した。

ＴＯＰＩＸは０．５０％安で午前の取引を終了。東証１部の売買代金は１兆７１６１億７８００万円と商いが膨らんでいる。東証３３業種では、その他製品、証券業、情報・通信業などが値下がりした半面、石油・石炭製品、鉱業、食料品などが上昇した。

個別では、ソニーグループが上昇して始まった後に値を消したほか、ソフトバンクグループもさえない。一方、乾汽船が東証１部値上がり率ランキングで１位となるなど中小型海運株の値上がりが目立った。

東証１部の騰落数は、値上がりが５３４銘柄、値下がりが１５７７銘柄、変わらずが７７銘柄だった。