三菱重工、複数の室内ユニットを個別制御できるパッケージエアコン30機種を発売

JCN Newswire / 2013年11月25日 16時28分

Tokyo, Nov 25, 2013 - (JCN Newswire) - 三菱重工業は、複数の室内ユニットを同時にだけでなく個別にも制御できる機能を搭載したパッケージエアコン「HYPER VSXシリーズ」を開発、25日より全30機種の販売を開始します。2015年度省エネルギー法基準値をクリアする高効率仕様で、酷暑の冷房や、極寒の暖房も安定して空調できる高性能を実現したほか、省エネ・環境性能も高め、デマンド制御自動セレクト機能や2モード4レベル静音機能など高付加価値な機能を標準で装備しました。また、小型軽量化した室外ユニットは配管施工性に優れ、パッケージエアコンでありながらビル空調システム並みの空調環境を構築することが可能です。

室外ユニットは、標準仕様と耐重塩害仕様の8馬力と10馬力の計4機種を用意。同ユニットの制御基板上で室内ユニットの一般的な使い方である同時発停と個別発停の切り替えが可能です。これにより、VSXシリーズの導入後に建物の改装などによって部屋ごとの空調設備の使い方が変更された場合への対応も、技術・費用両面で容易なものにしています。

デマンド制御に効果のある機能3種類を搭載。1種類だけの単独設定も複合設定も可能で、複合設定した場合は最も効果の大きな設定を自動選択します。デマンド制御では、緊急度に合わせて室外ユニットの運転能力を定格能力に対して80%・60%・40%・0%(緊急停止)の4段階から事前に設定することが可能です。

静音モードは、能力優先と静音優先の2モードからの選択が可能なことに加え、静音レベルも4段階から選択でき、環境基本法で商業地域等を対象に定められている「夜間50dB(デシベル)以下」という規制基準もクリア、高い静粛性を確保すると同時にデマンド制御効果も得られます。

ピークカットタイマー機能は、5分刻みの設定が可能で4段階のデマンド制限率(80%・60%・40%・0%)を1日4回設定することができます。

さらにVSXシリーズでは、冷房使用範囲を従来製品の43度DB(乾球温度)から50度DBに、暖房使用範囲を-15度WB(湿球温度)から-20度WBに拡大することにより、空調機としての基本性能も向上しました。室外ユニットの軽量コンパクト化もはかり、従来製品に比べ重さを約22%、容積を約37%低減しました。加えて、室内外ユニット高低差制限などの冷媒配管施工性を大幅に向上。電源工事にも配慮した設計とすることで、パッケージエアコンとして優れた施工性を実現しています。

当社は引き続き、パッケージエアコン、ビル空調システムをはじめとする空調機器事業の拡大を目指し、市場ニーズが高い省エネ性や操作性に優れた製品の開発に注力していきます。

■ 個別発停機能搭載のパッケージエアコン「HYPER VSXシリーズ」の主な仕様

室外ユニット型式: FDCV(S)P2244HSX
能力 ※1: 8馬力
APF ※2: 5.1
冷暖平均COP ※3: 4.03
運転音: 冷房59dB/暖房60dB
室内ユニット外形寸法: 高さ1,505×幅970×奥行き370mm
室外ユニット容積: 0.54m3
室外ユニット重量: 170kg
室内ユニット接続可能台数: 8台
使用範囲: 冷房-15~50度DB

室外ユニット型式: FDCV(S)P2804HSX
能力 ※1: 10馬力
APF ※2: 4.8
冷暖平均COP ※3: 3.39
運転音: 冷房60dB/暖房63dB
室内ユニット外形寸法: 高さ1,505×幅970×奥行き370mm
室外ユニット容積: 0.54m3
室外ユニット重量: 170kg
室内ユニット接続可能台数: 8台
使用範囲: 暖房-20~20度WB

本リリースの詳細は下記URLをご参照ください。
http://www.mhi.co.jp/news/story/1311255450.html

※1 8馬力、10馬力ともにAPFと冷暖平均COPは、天井埋込型4方向吹出しタイプの室内ユニットをツイン接続(2台接続)した時の仕様です。
※2 APF(通年エネルギー消費効率)は、Annual Performance Factorの略で、年間を通じて冷暖房を行うために必要な能力の総和を、冷暖房機器が消費するエネルギー消費量で割った性能評価指数です。値が大きいほど省エネ性に優れています。
※3 COPは、Coefficient of Performanceの略で、熱源機のエネルギー消費効率を示す成績係数です。値が大きいほど省エネ性に優れています。COP=定格能力(kW)÷消費電力(kW)。

三菱重工業株式会社

詳細は www.mhi.co.jp をご覧ください。



Source: 三菱重工業株式会社

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