元移植コーディネーター「職場で週３日寝泊まりも」…深刻なあっせん機関の人員不足

［移植逼迫］＜中＞

　「週３日、職場で寝泊まりすることもあった。やりがいはあったけれど……」

　５月下旬、臓器あっせん機関「日本臓器移植ネットワーク（ＪＯＴ）」で移植コーディネーターを務めていた男性は、多忙を極めた毎日をそう振り返った。

　コーディネーターは、脳死下の臓器提供者（ドナー）の候補患者がいる病院に駆けつけ、家族に臓器提供の説明や意思確認を行う。ＪＯＴ本部で臓器ごとに移植施設を決める役割も担う。

　ひとたびあっせん業務が始まると３〜７日程度、夜間や休日を問わず対応にあたる。男性は「コーディネーターが新たに採用されても、激務でやめる人も同じくらいいる」と内情を明かす。男性も職場を去った。

　２０２３年、国内で行われた脳死下の臓器提供は過去最多の１３２件だった。提供増に伴い、コーディネーターの業務は 逼迫 （ひっぱく）している。

　ＪＯＴは厚生労働相からあっせん業の許可を得た公益社団法人で、国の補助金を受ける。今年１月末現在、コーディネーターは３４人。２１年６月、ＪＯＴが厚労省の臓器移植委員会に示した試算では、年間１２５件の臓器提供に対応するためには５４人、２００件ならば７２人が必要だとしており、明らかに不足している。

　横田裕行・ＪＯＴ理事長は「１件あたり４、５人のコーディネーターを医療機関に派遣してきたが、同時に複数の提供事例が発生すると、これまで通りの派遣態勢を組むのが難しくなる」と述べ、人材確保の必要性などを示した。

　韓国では２３年、４８３件の提供があり、臓器あっせん機関「韓国臓器組織寄贈院（ＫＯＤＡ）」のコーディネーターが対応した。臓器提供施設では、家族の意思確認や、脳死判定から臓器摘出までの手続きを一手に引き受け、主体的に進めることができる。

　現在、ＫＯＤＡのコーディネーターは５８人。 李三悦 （イサムヨル）・ＫＯＤＡ院長は「業務量は多いが、一人ひとりが誇りを持って働ける環境を整えている」とする。あっせん業務が終わる度に１日ほど休ませるほか、心理の専門家によるカウンセリングの機会も設ける。

　一方、移植大国である米国のあっせん機関は規模が桁違いだ。

　「我々は１９７４年の設立以来、５万９０００件超の移植を実現した」。米北東部ペンシルベニア州を拠点とする、非営利の臓器あっせん機関「ギフトオブライフ・ドナープログラム」のリチャード・ハーズ理事長（５８）は力強く語る。

　職員数は約２７０人。同州など３州に住む約１１００万人からドナーが出た場合の臓器あっせんを担う。連携する移植施設に専用病床を確保、移植を待つ患者や家族の宿泊施設も持つ。

　同機関を視察した経験があり、コーディネーターの育成に尽力してきた 福嶌教偉 （ふくしまのりひで）・千里金蘭大学長（看護学、心臓血管外科）は、「米国ではあっせんに対し、大きな報酬が与えられる。日本でもＪＯＴへの報酬のあり方を検討して増員につなげ、コーディネーターに対する心のケアも充実させてほしい」と話している。