乱高下した株価、ＡＩ活用の高速取引が助長か…１秒で数千回以上の売買注文繰り返す

終値で３万５０００円台となった日経平均株価を示すボード（７日午後、東京都中央区で）＝桐山弘太撮影

　東京株式市場で続く株価の乱高下の一因として、人工知能（ＡＩ）も活用したコンピューターによる高速取引の影響が指摘されている。機関投資家が大量の注文を出すのに使っており、株の売買がしやすくなる一方、荒い値動きを助長しているという見方が出ている。

　高速取引は設定された株価や指標、インターネット上のニュースなどのキーワードに応じ、コンピューターが１秒で数千回以上の売買注文を自動的に繰り返す。ＡＩを活用すると、より多くの情報を処理し、判断材料として生かせるとされる。

　高速取引は、国内では欧米のヘッジファンドなどが活用しており、金融庁によると、東京証券取引所の注文件数の６割以上、売買代金の約４割を占める。

　実際、株価が乱高下した日は取引が活発に行われていた。東証プライム市場の売買代金は、日経平均株価が史上最大の下落幅を記録した５日、今年最高の７・９兆円に達した。史上最大の上昇幅だった６日は同３番目の７・７兆円、乱高下した７日は同４番目の７・３兆円だった。

　市場に一定の影響を与えるとの見方が多く、松井証券の和里田聡社長は「高速取引が株価の振れ幅を増幅させているのは当然だ」と指摘する。東京都立大の足立高徳・特任教授は「高速取引は、株式相場を必ずしも一方向に動かすわけではないが、日米金融当局の動きなどわかりやすいシグナルがあると、相場の方向性を増幅しやすい。フェイクニュースや偽情報に反応して取引してしまう危険性もある」と語る。

　一方、大量の取引を成立させ、企業価値に見合った株価が形成されやすくなる利点を挙げる声もある。野村総合研究所の大崎貞和氏は「市場に大量の売買注文が出るため、個人投資家を含め、売り買いの注文が成立しやすくなった」と話す。