１型糖尿病患者にｉＰＳ細胞から作る膵島細胞を移植、京大病院が来年にも治験実施…インスリン注射不要に

　膵臓の細胞が正常に働かない重症の１型糖尿病について、京都大病院がｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）から作った細胞のシートを患者に移植する治験を、来年にも実施する計画であることが、京大関係者らへの取材でわかった。有効性が確認されれば、注射治療が継続的に必要な患者の負担を軽減する効果が期待できるという。企業による大規模な治験を経て、２０３０年以降の実用化を目指す。

　１型糖尿病の患者は通常、インスリン製剤を毎日数回、腹部に自分で注射する必要がある。国内では、亡くなった人の膵臓からインスリンを出す膵島細胞を取り出し、重症患者に移植する「膵島移植」が２０年から公的医療保険の対象になっているが、日本膵・膵島移植学会によると、提供者（ドナー）不足などから、保険適用後に実施されたのは１０人以下にとどまっている。

　そこで京大などは、ｉＰＳ細胞から膵島を作製してシート状にする技術を開発し、京大病院での治験実施を計画。８月下旬に学内の治験審査委員会で承認され、治験の助言や審査を行う厚生労働省所管の独立行政法人・医薬品医療機器総合機構（ＰＭＤＡ）に計画書を送付した。

　計画では、健康な人のｉＰＳ細胞から膵島細胞の塊を作り、これらを集めて数センチ四方のシート状にする。これを複数枚、患者の腹部の皮下に移植する。

　治験の対象は、２０歳以上６５歳未満の患者３人の予定で、１年以上かけて安全性を確認する。シートが血糖値の変化に応じてインスリンを放出することで、注射をしなくても血糖値を安定させる効果が期待できるという。

　膵島細胞シートの製造は京大と武田薬品工業の共同研究から生まれた新興企業「オリヅルセラピューティクス」（神奈川県藤沢市）が担当する。実用化に向けて、同社は規模を拡大した治験で有効性を確かめる。

　米国ではバイオ医薬品会社「バーテックス」が、同様に人の幹細胞から膵島細胞を作って移植する臨床試験を実施している。同社は６月、投与された患者１２人全てで細胞が定着し、インスリンが出ているのを確認したと発表した。

　京都大肝胆膵・移植外科の穴澤貴行講師は、「実用化されれば、低血糖による命の危険や糖尿病による合併症を減らせるだろう」と話す。

　日本膵・膵島移植学会理事長の剣持敬・藤田医科大病院特命教授の話「ドナー不足の問題解消につながることが期待される。移植後の体内で膵島細胞以外の細胞に変化して悪影響を与えないか、長期的に見極める必要がある。実用化に向けてはコストをいかに下げられるかも課題だ」

◆１型糖尿病　膵臓の組織中に島のように点在しインスリンを分泌している膵島の細胞が壊れ、血糖値を制御できなくなる病気。若い人が発症することが多く、国内には推計で１０万～１４万人の患者がいる。中高年に多く生活習慣が発症に影響する２型糖尿病とは異なるが、いずれも腎臓の機能低下や網膜症、神経障害など様々な合併症が起きやすい。

多数の細胞移植は慎重さも必要

　ｉＰＳ細胞を用いた１型糖尿病の治療が可能になれば、患者の体の負担や合併症のリスクを大きく減らせる可能性がある。

　治療でポイントになるのは、血糖値の変化に応じて体内で適切な量のインスリンを分泌する膵島（すいとう）細胞の補充だ。国立国際医療研究センターはブタの膵島を特殊なカプセルで包んで移植する臨床研究を計画している。ｉＰＳ細胞から作った膵島細胞シートが使えるようになれば移植を待つ患者にとって選択肢が増え、意義は大きい。

　今回の治験は重い１型糖尿病の患者が対象だが、成功すれば、国内に推計約１０００万人いる２型糖尿病患者のうち重篤な例の治療も視野に入ってくる。

　ｉＰＳ細胞を使った治療としては、これまで７人の患者に神経細胞の移植が行われたパーキンソン病の治験などを上回る慎重さが求められる。膵島移植と同等の数の細胞を移植する場合、パーキンソン病で使われた数の１０倍以上になるからだ。免疫抑制剤を使うため、治療を受けた患者には感染症などへの対策も欠かせない。

　２０１４年に目の病気に対してｉＰＳ細胞を用いた世界初の移植手術が行われてから１０年。ｉＰＳ細胞による再生医療は、新たな段階に入りつつある。（大阪科学医療部　松田祐哉）