体外受精で生まれた子どもは９人に１人、２２年は過去最多７万７２０６人…治療を受けた女性は４２歳が最多

　日本産科婦人科学会は、２０２２年に国内で実施された体外受精で生まれた子どもが、前年より７４０９人増の７万７２０６人で過去最多を更新したとする調査結果を発表した。生まれてきた子の９人に１人に相当する。治療を受けた女性の年齢は４２歳が最も多かった。２２年４月に体外受精が４２歳を上限に公的医療保険の適用となり、駆け込みで治療を始めたケースがあったとみられる。

　体外受精は不妊治療の一つで、卵子と精子を体外で受精させて、子宮に戻す。

　発表によると、国内で生まれた体外受精児は、１９８３年の１例目から累計で９１万８３１２人となった。出生児数とともに、治療件数も前年より４万５４９０件増の５４万３６３０件で過去最多を更新した。

　２２年に治療を受けた女性の年齢別に件数をみると、４２歳（４万６０９５件）、３９歳（４万３７５０件）、４０歳（４万２９０３件）の順に多かった。直前の１７～２１年の５年間は３９歳または４０歳が最多だった。

　体外受精を含む不妊治療の保険適用は、政府が進める少子化対策の一つ。調査をまとめた片桐由起子・東邦大教授は、治療件数や治療により生まれた子どもが増えたことについて、「保険適用により治療のハードルが下がったとみられる。ただ、この傾向が続くかどうかは、２３年以降のデータもみていく必要がある」と話している。