繁華街やイベント会場で「つながりにくい」…携帯大手が基地局増など通信改善に力

　高速・大容量の通信規格「５Ｇ」の普及が進む中で、繁華街やイベント会場といった人が多く集まる場所で通信速度が遅くなり、つながりにくくなる例が相次いだ。通信大手各社は、携帯電話の基地局を増やすといった対応を行い、通信品質の改善に力を入れている。（小沢妃）

３００億円投入

　ＮＴＴドコモの前田義晃社長は６月の就任後、電波を測る機材を持って混雑する夕方のＪＲ山手線を１周し、通信状況を調べたという。「渋谷も新宿も以前よりはよくなったが、つながりにくいという場所もあった。極端にうちだけが悪いわけではないが、強化していきたい」と話した。

　ドコモでは昨年以降、都市部の駅や繁華街を中心に、スマートフォンの通話やインターネット接続がつながりにくくなる事態が相次いで発生した。コロナ禍の収束で人出が戻り、データ量が急増したことが原因とみられる。在宅の機会が増え、街中の投資が手薄になった。ドコモは２０２３年度以降、３００億円を投じ、首都圏を中心にスマホの通信に使う電波をやり取りする基地局を増やしている。決済アプリの起動が遅い場所を調べ、電波の向きを調整するといった対応も進めている。

通信量増続く

　ａｕを展開するＫＤＤＩやソフトバンクは、従来の通信規格だった４Ｇ用の周波数帯を転用する形で５Ｇの対応エリアを広げてきた。さらに、「サブ６」と呼ばれる５Ｇ用の新しい周波数帯に対応した基地局を増やしている。

　ソフトバンクは２３年以降、山手線の周辺に約２００か所の基地局を新設し、「一番快適につながる」ことをアピールしてきた。利用者の声を人工知能（ＡＩ）で分析したり、周辺の基地局から駅のホームに向けて集中して電波を届けたりするなど、対応してきた。

　総務省は、データ通信量の増加は続くとみて、４Ｇ用の周波数帯の転用ではなく、サブ６や「ミリ波」という５Ｇ専用の周波数帯の活用を促している。ＫＤＤＩも５Ｇへの対応を急いでいる。６月には、関東地区でサブ６の対応エリアを１月の２・８倍に増やしたと発表した。

　野村総合研究所の北俊一氏は「つながりにくさが問題となった要因の一つに、コロナ下に動画視聴が普及したことがある。各社は５Ｇエリアを拡大するだけではなく、つながりやすさへの対応がますます求められる」と指摘している。