「存命だったら還暦」…ＪＣＯ臨界事故から２５年、被曝の治療にあたった医師は今も遺族と文通続ける

臨界事故で大量の放射線を浴び、千葉市の放射線医学総合研究所（当時）に搬送される作業員（１９９９年９月３０日撮影）

　茨城県東海村で発生したＪＣＯ臨界事故は、３０日で２５年がたった。前例のない大量の放射線を作業員が浴び、犠牲者が出た国内初の原子力事故。治療にあたった東京大名誉教授の前川和彦さん（８３）は遺族との文通も続けており、「原子力防災の未来を考えるため、医師としての経験を伝えていかなければならない」と改めて気を引き締める。

（水戸支局　大井雅之、市川莉瑚）

　「受け答えもしっかりできて重症には見えない」

　事故翌日の１９９９年１０月１日、最も被曝（ひばく）量が多いとされた作業員の大内久さん（当時３５歳）の様子を初めて見た時、前川さんが受けた印象だった。だが、大内さんは白血球に占めるリンパ球が減り、免疫力や感染症に対する抵抗力も低下していた。

　自身が委員長だった放射線医学総合研究所（当時）の「緊急被ばく医療ネットワーク会議」で協議した結果、すぐに集中治療が必要と判断し、東大病院で受け入れることを決めた。

　大内さんは間もなく東大病院へ転院。次々と医師や看護師らが出入りし、採血や検査が繰り返されると、「これからどうなるのでしょうか」と不安を漏らしたという。骨髄の機能を改善する末梢（まっしょう）血幹細胞の移植は成功し、白血球数は回復したものの、人工呼吸器による厳格な管理が必要となった。右腕を中心に皮膚の表皮も失われた。

　「やれることはすべてやる」と考えた前川さんは、海外から取り寄せた薬品を使うなどあらゆる治療法を取り入れた。大内さんの顔が出血しやすくなると、丁寧にガーゼで覆い、毎日のように病室を訪れる妻と面会できるようにした。

　事故から８３日目、大内さんは息を引き取った。司法解剖の結果、死因は被曝による多臓器不全だった。被曝量は推定１８シーベルトで、一般的な人が１年間に許容される約１万８０００倍とされた。粘り強く治療を続けた前川さんだったが、事故の大きさや治療の困難さに「最後は無力さを感じた」。その後、東大病院に転院した篠原理人さんも２０００年４月に４０歳で亡くなった。

　これまで地下鉄サリン事件の被害者救命、災害医療などに携わってきた前川さん。１１年３月の東京電力福島第一原発事故では、現場の診療体制の構築を担い、首相官邸に助言する「原子力災害専門家グループ」の一員としても活動した。現在は相模原市の介護老人保健施設の施設長を務め、毎朝、８０人ほどの入所者一人ひとりに声をかける。命と向き合う日々が続く。

　大内さんの妻との文通では、最近届いた手紙に「主人が存命だったら還暦を迎えていた」と今の心境がつづられていた。臨界事故に関しては「忘れてほしくもあり、少し複雑な気持ちは残るが、大きく高い視点から見るならば、決して風化させてはならない」との記述もあったという。

　前川さんは「医療には人知の及ばない領域があると教訓になったが、医師である限り、目の前の命をあきらめることなく救いたい」と語る。

◆ＪＣＯ臨界事故＝１９９９年９月３０日午前１０時３５分頃、茨城県東海村の核燃料加工会社「ジェー・シー・オー」東海事業所で発生。作業員が高速実験炉「常陽」に使うウラン溶液を製造する際、核分裂が続く臨界状態を起こし、２０時間ほどにわたった。大量の放射線を浴びた社員３人のうち２人が死亡。住民らも含めて６６０人以上が被曝（ひばく）した。