バレエ・オペラ舞台の大ホール、首都圏で休館相次ぐ…日本バレエ団連盟「公演活動の衰退目に見える」
読売新聞 / 2024年10月29日 15時54分
またしても、本格的なバレエやオペラが上演できる大ホール不足問題が首都圏で顕在化した。9月末、東京文化会館(上野)が大規模改修のため、2026年5月から28年度中まで休館すると都が発表したのだ。
同館は1961年に開場。2303席の大ホールは舞台面もバックヤードも広く、大規模セットを要するバレエ、オペラを上演するには最適の空間だ。
「2000席以上」は、海外人気カンパニーを
問題は、同規模の神奈川県民ホール(横浜、定員2493人)、オーチャードホール(渋谷、2150席)の代替使用が難しそうなこと。前者は老朽化のため来年4月から期間未定で休館予定で、後者は隣接する施設の工事の影響で2027年度中までフルに営業ができず、その上、ホールが入っている複合文化施設も大規模改修が予定されている。
こうなると、世界バレエフェスティバルや英国ロイヤル・バレエ団の来日公演など、東京文化会館で開催されてきた人気公演はどうなるのか? 規模や使用条件が違う会場で開くとなれば、これまでと同様の期間や入場料、質を保って行えるかは、わからない。
一方、首都圏のバレエ団も会場確保が大変な状況だ。新宿文化センター、府中の森芸術劇場、川口総合文化センター・リリアなどバレエ向きの大ホールが軒並み改修工事で休館しているのだ。
同様の問題は15年にも浮上した。同年9月、ゆうぽうとホール(五反田)が閉館。翌年に横浜アリーナなど大型施設の休館も予定されていたことから、ロック歌手、伝統芸能やバレエ団の代表者らが記者会見を開き「国全体の問題として位置づけてほしい」と強く訴えた。
だが、その訴えもむなしくさらに状況は悪化し、メルパルクホール(芝公園)が閉館した。
今回、日本バレエ団連盟は声明を発表した。「劇場なくしては、公演活動の衰退は目に見えています」とした上で、〈1〉東京文化会館の休館期間の短縮〈2〉劇場の改修時期が重ならないよう事前調整を行うこと〈3〉オペラやバレエの上演に適した新たな劇場の建設――を各方面に要望していくという。
舞台芸術は日々進化する。世界の第一線の表現に触れられる来日公演が3年近くも途絶えたら、日本のバレエやオペラは世界の潮流から取り残されかねない。この3点の要望を今回こそ、真剣に考え、実現するべきだ。(編集委員 祐成秀樹)
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