読売３３３、米紙「ＴＯＰＩＸなどに代わる選択肢として新たな株価指数」

　読売新聞社は２８日、日本の株式市場の値動きを表す「読売株価指数（読売３３３（さんさんさん））」を来年３月に創設すると発表した。新たな日本経済の指標を示すことで、国内外から日本企業への投資を促し、企業の成長と国民への還元を図る。政府や投資家からは期待の声が寄せられた。

　米紙ウォール・ストリート・ジャーナルは２７日（日本時間２８日）、「日本最大の発行部数を誇る読売新聞が、日経平均株価（２２５種）と東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）に代わる選択肢として、新たな株価指数を導入する」と報じた。国内でも複数のメディアがインターネットで速報した。

　読売３３３は、日本を代表する上場企業３３３社で構成する。最大の特徴は、算出方法に「等ウェート型」を採用し、構成銘柄の値動きを同じ比率で反映することだ。日経平均やＴＯＰＩＸは、株価や時価総額が大きい企業の値動きに偏りやすい。

　林官房長官は２８日午前の記者会見で、「新たな株価指数の開発が新たな投資商品の提供につながることは、日本企業に投資を行う際の選択肢が増えることになる。国民の資産形成を進める上で望ましい」と歓迎した。

　都内の男性個人投資家（５６）は「偏りのない指数なので株式市場の状況がわかりやすくなる」と語った。

　大和証券の山田雪乃投資情報部長は、「時価総額が小さくても、良い取り組みをしている企業に光が当たりやすくなる。連動した金融商品ができれば、投資家は新たな視点を持って、運用の多様化につなげられる」と指摘した。