ピアノ・野球・学習…能登被災地で学びの場が消滅、子供たちに「体験格差」

［能登地震１年］＜４＞

　「ピアノの先生が引っ越してしまい、教室が閉まった。小学校入学前から習っていたので、もっと続けたかった」。石川県輪島市の中学１年の女子生徒（１２）は肩を落とす。能登半島地震で自宅のピアノは壊れ、しばらく弾いていない。同級生が学校で上手に演奏しているのを見て、うらやましく思うこともあったという。

　奥能登地域では地震後、習い事教室やスポーツチームが消え、子どもの「体験機会」が失われている。

　輪島市内に四つあった少年野球チームは、グラウンドに仮設住宅が建つなどして活動場所が減り、一つに統合された。チームを去った子もいる。小学６年の男子児童（１１）は「僕は野球を続けられて良かったけど、練習場所のグラウンドは一部しか使えなかった。広いところで思いきり打ちたかった」と残念がる。

　公益社団法人「チャンス・フォー・チルドレン」（東京）が１１月に公表した、被災した保護者２５２人へのアンケートでは、９６・８％が「地震後に教育機会が減った」と回答した。「習字教室が全壊した」「水泳クラブのプールが壊れて使えなくなった」などの窮状が寄せられた。

　子どもに関する困りごとは「教育資金」が６９・８％で最も多く、壊れた家の解体費がかさむことや、収入減を訴える声が目立った。

　家庭の困窮で、習い事などを経験できない「体験格差」が近年、問題視されているが、同法人の今井悠介代表理事（３８）は「能登では困窮に加え、体験の場自体が消滅したことによる体験格差が起きている」と指摘。子ども時代の体験には、人生の選択肢を広げる意義があるとして、「困窮家庭には手厚い公的支援が必要だ。活動場所を失った事業者には公共施設を提供してほしい」と訴える。

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　被災自治体はこれまで、公教育の復興に注力してきた。他校の教室を「間借り」して授業を続けた小中学校は、４月時点で１２校あったが、仮設校舎の建設が進み、１２月時点で４校に減った。

　被災した６校を１校に集約した輪島市の「合同小学校」では、秋に運動会が開かれ、今月１４日には６年生による「復興音楽隊」の発表会が行われた。

　子どもたちの前向きな姿を見た山岸多鶴子校長（６０）は、「大人も元気をもらった」と振り返る。一方、地震で地域の体験機会が減ったことについて、「校外の活動は、子どものもう一つの居場所。やりたいことを思いきりやれる環境が戻ってほしい」と語る。

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　体験機会や地域の学び場の喪失は、人口流出にもつながる。小学生の子を持つ輪島市内の男性（４３）は「英語教室や塾など、地元の教育環境は乏しい。将来を思うと転居を考えてしまう」と打ち明ける。

　奥能登４市町（輪島市、珠洲市、能登町、穴水町）の児童生徒数は、昨年度は２５９０人だったが、地震後の今年度は１９１０人に急減した。１０年前の半数弱で、今後も減少が見込まれている。

　お茶の水女子大学の浜野隆教授（教育社会学）は「保護者の不安を払拭（ふっしょく）しなければ人口流出は止まらない。自治体は公教育の将来像を示すとともに、地域全体の教育環境を整える必要がある。体験機会の復興は、行政が積極的に関与できるかどうかがカギだ」と話す。