祭りの舞台、コミュニティーの中心…宗教施設も壊滅、長い再建への道 能登半島地震の被災調査から考えた、行政の支援のあり方とは

能登半島地震で全壊した本堂を見つめる徳善寺の住職佱元昌延さん＝５月、石川県輪島市

　石川県輪島市の徳善寺（浄土真宗東本願寺派）の住職、佱元昌延（のりもと・しょうえん）さん（７０）は、能登半島地震で全壊した本堂や自宅から荷物の搬出に追われていた。近くの仮の拠点に移るためだ。
　納骨堂も崩れてしまい、移動させる骨つぼ約１５０個に読経をした。寺の代わりに火葬場でお経を上げ、仮設住宅などで法要をすることが増えた。佱元さんはこうこぼす。「普段通りの法要をしてあげたい」。仏壇を処分する際にお経を上げてほしいといった声も多く、避難先の金沢市から通う。
　被災地は、寺や神社が多いことで知られる。有名な祭りや伝統行事の舞台として、地元の生活に深く根を張ったコミュニティーの中心だ。元日の激震では住宅同様、こうした宗教施設の多くが壊滅的な被害を受けた。再建には莫大な費用がかかる。石川県が描く支援のあり方を探ってみた。（共同通信＝河添結日、小林清美）

全壊した本堂の中を片付ける徳善寺の住職佱元昌延さん＝５月、石川県輪島市

▽寄付で耐震補強工事、本堂にいた妻は助かった

　「ここから妻がはい出してきた。助かったのは奇跡的でした」。石川県珠洲市の日蓮宗本住寺。倒壊した本堂を、住職の大句哲正（だいく・てっしょう）さん（７０）が指さした。

能登半島地震で崩れた本堂を見つめる日蓮宗本住寺の住職大句哲正さん＝５月、石川県珠洲市

　１月１日午後４時１０分、激しい揺れで立っていられなくなった。はいつくばると、目の前で本堂が土煙を上げて崩れていった。妻は本堂の中にいたが、自力で脱出した。墓石も倒れ、骨つぼから骨が見えたので、ブルーシートで覆った。
　珠洲市は昨年５月にも最大震度６強の地震があり、本住寺は鐘楼堂が倒壊、本堂が傾いた。クラウドファンディングや地域住民からの寄付で資金を工面し、昨年末に耐震補強を終えたばかりだった。
　「１月の地震は、補強でどうにかなるレベルの揺れではなかった。それでも工事しておいたおかげで隙間ができ、妻が助かったと思っている」。本堂が崩れ、中にいた人が亡くなった寺もあったという。
　本住寺は、珠洲市で震度６弱だった２０２２年６月の地震でも被災している。「こう続くと、さすがに心が折れそうになる」。３回の被災の中でも、今回の被害は最も厳しい。

能登半島地震で崩れた山門を指す日蓮宗本住寺の住職大句哲正さん＝５月、石川県珠洲市

▽調査で分かった宗教施設の被害状況

　被災地は寺社の多さで知られる。北陸地方は室町時代、浄土真宗中興の祖・蓮如が布教したことで「真宗王国」とも言われる。巨大灯籠が練り歩く「キリコ祭り」など、宗教施設は地域の文化や歴史を継承するコミュニティーの拠点だった。

輪島市内で開かれたキリコ祭り＝２０２３年８月２４日、石川県輪島市（住吉神社提供）

　共同通信は６月、能登半島地震による宗教施設の被災状況を調査した。石川県に２０以上の宗教法人がある８団体から聞き取りをした。対象は石川県神社庁、真宗大谷派、曹洞宗、浄土真宗本願寺派、天理教、日蓮宗、高野山真言宗、浄土宗。個々の寺や神社などが一つの宗教法人となっている場合も多いため、この調査手法にした。

　この８団体に何らかの被災をしたとする宗教法人数を尋ねた結果、計２０２０の法人が被災したと回答した。
　石川県神社庁によると、１１４２の神社・法人が被災。本殿や拝殿だけでなく、鳥居や灯籠などの被害も目立つという。
　県内の仏教系で最多の８０４法人がある真宗大谷派は５９％が被災していた。高野山真言宗は県内の７５法人全てが被害を受けたとした。
　被災はさまざまで、境内の地割れや墓の倒壊、津波による浸水、液状化による沈下、土砂崩れもあった。調査対象ではない団体の宗教施設も県内にあり、被害はさらに膨らむとみられる。

▽解体、再建・・・莫大な費用

　宗教施設の復旧も、家屋同様に解体、そして再建という手順を踏むことになるが、問題になるのが、いずれも莫大な費用がかかる点だ。
　このうち解体については、環境省や県が、一定の要件を満たす半壊以上の建物は、自治体が所有者に代わって解体する「公費解体」の対象になるとの見解を示している。環境省はマニュアルで「中小企業者並みの宗教法人が所有する建物は補助対象」と明記した。
　新型コロナウイルス禍が明け、久しぶりに参拝客でにぎわう元日を迎えていた輪島市の重蔵神社も被災した。拝殿や社務所などが全壊、本殿も半壊した。禰宜の能門亜由子（のと・あゆこ）さん（４８）は今回、被災した建物が公費解体の対象になると知り、ほっとしたという。
　２００７年の能登半島地震でも鳥居が倒壊し、３年前に再建を果たしたばかりだった。「大きな建物は、解体だけでも結構な費用がかかる。自分たちでは難しい」

能登半島地震で、重蔵神社の損壊した鳥居の前に立つ禰宜の能門亜由子さん＝６月１２日、石川県輪島市

　問題は再建に向けた費用だ。行政が宗教施設に再建費用を助成するのは、憲法が定める「政教分離原則」に抵触するという指摘がある。過去の災害でも、自治体は直接の費用助成にちゅうちょしてきた。
　能登半島の寺社も、０７年の能登半島地震や昨年の地震では、氏子や門徒ら地域住民の寄付で再建資金を捻出した部分が大きい。
　ところが、近年の地震の中で飛び抜けて被害が大きい今年の地震では、氏子や門徒ら地域住民の大半が被災した。
　本住寺住職の大句さんは「自分の家もなくした人に『寄付してほしい』なんて言えない。地域で必要とされている寺だから、再建はしたいが…」と打ち明ける。
　重蔵神社の能門さんも「まずは氏子さんたちの生活再建が１番。先は長い」と遠くを見つめた。

▽後回しにした再建、寄付を呼びかけたのは３年半後だった

熊本地震で被災し、再建した本堂の前に立つ浄福寺の住職浄住護雄さん＝２０２４年５月、熊本市

　２０１６年の熊本地震で被災した浄福寺（浄土真宗本願寺派、熊本市東区）は、同じようなスタンスで再建を「後回し」にした先輩格だ。
　本堂と鐘楼、山門が全壊した。住職の浄住護雄（きよずみ・もりお）さん（８３）は自宅も被災した。「どうやって再建するのか、ぼうぜんとした。門徒さんの家も大半が被災していた。すぐに『寄付をお願いします』とは言えなかった」
　地震保険金や見舞金などを除くと、再建には９千万円以上の寄付が必要だった。寄付のお願いを門徒に呼びかけたのは、地震から３年半ほど経過した時期。「門徒さんの自宅再建が進んだころ」だった。

熊本地震で被災した浄福寺＝２０１６年４月から５月ごろ、熊本市（住職の浄住護雄さん提供）

　門徒の被災状況もさまざまなので、アンケートで寺の再建に対する考えを尋ねた。寺の行事や便りで機会あるごとに進捗状況を説明した。寄付は目標金額を超え、地震から６年後の２２年に全ての再建を果たした。浄住さんは「再建に向けた機運を盛り上げ、いかに門徒さんの協力を引き出すかが大事だ」と話す。

▽〝政教分離原則〟に触れない形の支援とは

　６月５日の石川県議会。馳浩知事が、能登半島地震でつくられる復興基金で、被災した神社仏閣の再建を支援する方針を表明した。

能登半島地震で倒壊した日蓮宗本住寺の墓＝５月、石川県珠洲市

　「基金」という形態がミソだ。過去の災害でも、同様に基金で宗教施設を支援した実績があった。２００４年の新潟県中越地震などでは、政教分離原則との兼ね合いを慎重に考慮し、行政予算による直接助成ではなく、基金という形でワンクッション挟んだ。目的も「地域コミュニティーの再生支援」と題して、再建を復興基金で支援した。
　能登半島地震の現場を何度も回り、災害と宗教に詳しい大阪大大学院の稲場圭信（いなば・けいしん）教授（共生学）は、政教分離原則がある中で、石川県が支援に乗り出した姿勢を評価する。「あれだけの被害を宗教施設が自力で再建するのは無理がある」
　過去の災害では、寺社を支援する理由を「コミュニティーの中心で、地域復興に不可欠」と挙げ、「公共性」を導き出した自治体が多い。

▽宗教施設は「命を守る場所」

　加えて稲場教授は、新たな視点として「命を守る場所として宗教施設は重要」と指摘する。稲場教授の調査では、石川県で約１２０の宗教施設が津波からの避難先や避難所などに指定されていた。能登半島地震でも、実際に高台にある寺社などに上がり、避難生活を送った住民がいた。
　「寺社は観光資源としても活用されてきた。ほかの地域の人たちも宗教施設に対し、息の長い支援をしてほしい」
　石川県神社庁の浅井吉胤（あさい・よしつぐ）主事は「小規模な神社にも、支援が届いてほしい」と語る。

能登半島地震で倒壊した重蔵神社の前に立つ禰宜の能門亜由子さん＝２０２４年６月１２日、石川県輪島市

　能門さんが禰宜を務める重蔵神社は７５６年に建立。３月の如月祭や、「キリコ祭り」と呼ばれる８月の大祭など、年間を通じて多くの行事の舞台になってきた。能門さんは「避難先から人々が戻り、また祭りを楽しめるようになったら復興だと思う」と話す。
　冒頭で紹介した徳善寺の佱元さんは「地震の前から過疎化が進み、将来を不安に思う寺は多い。それでも８００年以上の歴史ある寺を続けたい」と力を込めた。

輪島市内で開かれたキリコ祭り＝２０２３年８月２４日、石川県輪島市（住吉神社提供）