大きな地震が心配…どうやって資産を守る？

2024年8月8日、宮崎県で最大震度6弱の地震がありました。その後、気象庁が「巨大地震注意」を出しました。そんな中、地震のときに資産をどう守るべきか悩む方が多いようです。そこでこの記事では、このお悩みについての筆者の考えをまとめます。

2024年8月8日、宮崎県で最大震度6弱の地震がありました。気象庁は、この地震が南海トラフ地震につながる可能性があるとして、「巨大地震注意」を出しました（2024年9月現在、呼びかけは終了しています）。そんな中、地震と株価の関係に関する次の質問をいただきました。

「大きな地震が心配になってきました。資産内容として、どんなものをもっていたらいいでしょうか？」（45歳）

そこでこの記事では、上の質問に対する筆者の考えをまとめます。

巨大地震の影響

巨大地震が起きると、投資先が大きなダメージを受ける可能性があります。このとき、投資先がダメージを受ける理由は大きく分けて2つ考えられます。

まず1つ目は、投資先の設備が壊れたり、事故が起きたりするためです。

たとえば、株式に投資している場合、投資先の工場が被災して生産が止まる、オフィスが壊れて業務が進められないといった状況が考えられます。これにより、売上が減少したり、復旧費用がかさんだりすることで、業績が大幅に悪化するリスクがあります。

ほかにも、東日本大震災のときには、福島の原子力発電所で事故が起きて、東京電力が多額の損失を被ったことがありました。地震で事故が起き、周りに不利益を生じさせてしまうリスクがある企業は、大きなダメージを受けそうです。

2つ目は、投資先の販売先や取引先が被害を受けることで、間接的に影響を受けるためです。

たとえば、特定の地域で不動産投資をしている場合、近隣地域が被災したことで入居者が減り、家賃収入が落ち込む可能性があります。

株式投資の場合も同様で、主要な販売先が被災して商品が売れなくなったり、売掛債権の貸倒が起きたりするリスクがあります。

巨大地震から資産を守るポイント

では、巨大地震から資産を守るには、どのような点に気をつければよいでしょうか。

できることは2つあります。

第一に、そもそも地震のリスクを取らないことです。あるいは、リスクを取るとしても、地域を分散したり、逆に地震の影響で特需がある会社に分散したりする方法があります。つまり、本質的な安全を目指します。

筆者のケースを挙げると、筆者は投資先を一部の地域に集中させないようにしています。たとえば、全財産を東京に拠点を置く会社に投資することはありません。東京だけではなく大阪に拠点を置く会社に投資したり、主要な設備が地震が起きにくい海外にある会社に投資したりしています。こうすることで、地震のダメージを分散できるからです。

仮に1カ所に投資先を集中するのであれば、同地域で地震が起きた際、復興特需がありそうな会社を「抱き合わせ」て投資することを考えます。2011年の震災のときはセメントに特需がありました。これはセメントが復興のために大量に必要になったからで、こういう会社に普段から投資しておくと、いざというときの備えになります。

第二に、地震が起きたときの対策を練っておくことです。つまり、地震のリスクは受け入れて、きちんと対策を練ることでリスクを抑えることを目指します。

筆者の場合、たとえば投資先が地震で深刻な被害を受けて「立ち直るのに多大な時間がかかる」と分かった場合は、別の会社に投資先を移すと決めています。被害が拡大する前にどう動くかを決めておけば、仮にダメージを受けたとしても最小限に留めることができます。

まとめ

日本に住む以上、大きな地震は「いずれ必ず起きる」と筆者は考えています。

先日の地震注意報は、いまいちど地震のリスクを見つめ直す良い機会でした。せっかくの機会ですから、地震の被害を最小限に留めるために、投資先を分散したり、非常時の対策を練ってみたりしてはいかがでしょうか。
(文:中原 良太（個人投資家・トレーダー）)