「必要書類間違えた」で出直しも……新生活シーズン「子どものスマホ契約」のハマりどころ

進学や進級にあわせ、子どもの携帯電話の契約を検討している人は多いのではないでしょうか。契約にあたっての注意点や、「ハマりどころ」について紹介します。

携帯電話／スマートフォンの契約数が年間で最も増えるのが春です。春は新生活シーズンとも呼ばれ、進学や進級、就職など生活環境がガラッと変わる人が多く、このタイミングで携帯電話の購入を行う人が多いのです。

読者の中にもこれから進学や進級にあわせ、子どもの携帯電話の契約を検討している人は多いのではないでしょうか。そこで今回は、子どもの携帯電話の契約の「ハマりどころ」についてご紹介していきます。

子どもの携帯、契約に必要な書類は？

筆者は長らく携帯電話の販売に関わってきましたが、春になると問い合わせの数が増えるのが「子どもの携帯電話の契約に必要な書類」についてです。これが一番の「ハマりどころ」でもあります。

まず、子どもの携帯電話の契約名義を「子どもにするか」「親にするか」でも必要な書類が変わってきます。

子どもの場合、契約者となる子どもの確認書類として、現在は「マイナンバーカード」があると確実です。さらに「親権者の同意書」「子どもと親権者の関係が証明できる、住民票など」、さらに「親権者の本人確認書類」が必要です。「親権者の同意書」には押印が必須となる場合もありますので、印鑑も念のため持っていくといいでしょう。

また支払方法は口座振替やクレジットカードが必要になりますが、これは親権者名義の銀行口座やクレジットカードを利用します。さらに「学割」のようなキャンペーンを適用する場合、学生証の提示を求められる場合もあります。

子ども名義での契約には必要な書類が多く、不足があると契約手続きを行うことができないため、確実に一度の来店で契約を完了させたいのであれば、契約を行う携帯電話会社のショップや電話窓口に相談し「用意できる書類」で契約手続きを行えるか確認するといいでしょう。

また小学生以下や18歳未満はそもそも子どもの名義で契約できない携帯電話会社もあります。この場合には親名義での契約が必要です。

親名義での契約であれば、親の本人確認書類やクレジットカードの用意があれば契約できるため、必要書類の用意はそこまで大変ではありません。が、使うのは子どもであり、さらに学割のキャンペーンなどを適用するとなると「利用者に子どもを設定する」という手続きが必要になる場合があります。

この場合、親名義の契約でも子どもの確認書類の提示が必要になる場合がありますので、子ども用の携帯電話の契約時は、子ども名義でも親名義でも、両方の本人確認書類を用意しておくといいでしょう。

小中学生用の契約は親名義がオススメ

子ども用の携帯電話の契約ですが、子ども名義での契約には必要書類が多く、筆者の経験上、契約手続きの段階で何かが不足していて出直しになる人が多い印象があります。

その上で小中学生に持たせる携帯電話の契約であれば、親名義での契約がおすすめです。小中学生ともなると、勝手に携帯電話に関わる手続きを行うことはほとんどありません。基本的には親が同伴でないと手続きできないことも多いため、子どもの名義で契約するメリットが薄いのです。

例えば将来的に「機種変更」を行うにしても、新しい携帯電話を分割払いで購入するにも契約名義が子どもの場合、こちらも親権者の同意が必要になります。毎月の利用料の支払いも子どもではなく親が行う場合がほとんどですから、親の名義で契約し、親が契約をしっかり管理できる方がトラブルも少なく済むはずです。

契約用の必要書類は事前に確認

ここまでに書いたように、子どもの携帯電話の契約は必要書類が普段と異なる場合がほとんどです。
　
春の新生活シーズンは携帯電話の販売店も混雑します。また、新生活の準備で親も子どもも大忙しということも珍しくありません。

限られた時間の中で手間も時間もかかる携帯電話の契約を確実に済ませるのであれば、事前の確認を怠らず、一度の来店で契約を完了させられるよう準備を行いましょう。

【この記事の筆者：迎 悟】
家電量販店やキャリアショップなど、多数のチャネルで携帯電話販売の最前線に10年近く従事。その経験をもとに、現在はフリーランスライター・ブロガーとして活動している。携帯電話販売の現場インタビューや契約・使い方のハウツーを中心に、さまざまな媒体で執筆中。
(文:迎 悟)