多様な生き方・働き方を選択できる“ファミリーフレンドリーな社会”を実現するために今見直したいこと

「ファミリーフレンドリー」とは、どのようなことかご存知でしょうか？なんとなく聞いたことがあるという人も近年増えているかもしれません。

今回は、“新しい命を宿すための努力を、皆が応援する社会”を目指した「YELLOW SPHERE PROJECT」の一環として開催されたオンライン・シンポジウムを取材。

「ファミリーフレンドリーな社会の実現に向けて」をテーマに、日本社会における課題の一つである少子化問題について、自らが子どもを持つことを望む、望まないにかかわらず、将来の選択肢を豊かにするために、一人一人が“ライフプランを考えること”の重要性や“ファミリーフレンドリーな社会“という、より良い社会への道しるべを探り、活発な意見交換が行われました。

 

不妊治療に関する驚きのデータが判明

シンポジウムには妊活・不妊治療を経て二児の母となったタレントの安田美沙子さん、若年層を代表してタレントの休井美郷さん、信州大学特任教授の山口真由さんが登場。

まずはライフステージにおいて重要な出産と不妊治療について、「不妊検査や治療を受けたことがある人は5.5組に1組、不妊の原因が男性にある割合が48%」というデータが示されました。

これを受けて休井さんと山口さんは、

「不妊に悩む人は多くいて、男性にも原因がある場合も意外と多いことに驚きました。クリニックに通っているのはほぼ女性ですが、パートナーと一緒に考えていかなければならない問題ですね」とコメント。

また実際に不妊治療を経験したという安田さんは、

「結婚前はまさか自分が不妊治療をすることになるとは思っていませんでした。でも治療し始めたら意外と周りにも同じような方がいて…。また卵子の数が減っていくということも治療してから初めて知りました」

卵子の数は胎児の時がピークで、そこから減る一方で増えることがないというデータが示され、一同驚愕！

山口さんは、

「これを若い頃に知っていたらなぁと思いますよね。自分の身体に対する知識を身につけることは本当に大事なことです」と強調しました。

 

「ファミリーフレンドリー」な社会構築に向けての日本の現状

ここで山口さんから、「ファミリーフレンドリー」とは、「育児や介護といった家族的責任を負う方々への配慮」であり、「仕事と家庭の両立を支援し、多様かつ柔軟な働き方を選択できる仕組みのこと」との説明がありました。

それを受けて、「ファミリーフレンドリー」な社会構築に向けて、日本の現状がクイズ形式で紹介されました。

「経済協力開発機構(OECD)および欧州連合(EU)加盟国を対象とした41か国の保育政策や育児休業政策の評価で、日本の総合順位は21位だが、一つだけ順位が1位になっている項目は何か」

という質問では、なんと「育児休業制度」が正解というデータが紹介されました。

父親の育児休業期間が世界で最も長く、育休中の賃金は全額支給された場合に換算すると30週間に相当。

父親のための育休が父母の育休を合わせた期間の3分の1以上を占めているのは、日本を含め4か国のみで、日本は、父親と母親に認められた期間がほぼ同じ長さである唯一の国であることが説明されました。

また2問目に紹介された「日本の男性の育児休暇取得率は何%か？」の正解は「12.65%」でした。

女性の取得率が81.6%であることと比較して、休井さんは、

「育児休業制度が整っているのに、こんなにも男性の取得率が低いことにびっくりしました！」

「良い制度があるのにもったいない！でも取りづらい雰囲気もわからなくはないです…」と安田さん。

山口さんは、厚生労働省の調査によると、男性が育児休業制度を利用しなかった理由の第2位は「職場で取得しづらい雰囲気がある」(27%)で、経済的な要因に加え、社会的な点も要因であると説明し、

「社会の空気が変われば、ファミリーフレンドリーな社会にグッと近づくことができるのでは？」

と、今の日本の現状とそれを打破するヒントを投げかけました。

 

今すぐ見直すべき自らのライフプランニングと少子化問題

さらに一人一人のライフステージ変化や、ライフプランニングとも大きくかかわる、少子化問題についての意見が交わされました。

2020年の日本の出生数は84万835人で過去最少、同年の合計特殊出生率は1.34で前年より低下しているというデータがあります。

その原因として内閣府が発表しているのが「晩婚化の進展、未婚化の進展、夫婦の出生力の低下」の3つです。

これを受けて、

「確かに自分が果たして子育てができるのか、漠然とした不安がある」と、休井さん。

安田さんは、実際に不妊治療をしてみて、お金の心配や夫とのぶつかり合いが増えて心をなくしていた時期があったそうです。

さらに安田さんは、「元々婦人科系の病気があったので、主治医に20代の早いうちに何歳くらいに子どもが欲しいとライフプランを伝えておいたら違った未来があったかもしれない」と、コメント。

「早い段階で自分の身体の状態を知って、結婚・妊娠・出産などのライフプランニングについて考えることが何よりも大事！」と山口さんがまとめました。

 

ライフプランニングに“早すぎる”は無い

最後にシンポジウムを通して学べたこと、明日から実際にしたいアクションプランについては、

「ファミリーフレンドリーな社会の実現に向けて、『ライフプランニングに“早すぎる”は無い！！』」と休井さん。

安田さんは、「自分の身体を知ることが“ファミリーフレンドリーな社会”をつくる第一歩。子どもを持つことを望む・望まないにかかわらず、自分の身体のことを知ることが大事です」と、結びました。

 

多様な生き方がある近年、自分の意思で、自分らしい人生を送るためにはまずは自分のことを知っておくこと。

健康・未来・夢など、今一度自分の心や身体に目を向けてみてはいかがでしょうか。

 

取材・出典：YELLOW SPHERE PROJECT/YSP