3万円台なのに最先端AIで飛行してくれるVlogにピタリの手乗りドローン「DJI Neo」発表

　DJIは9月5日に、小型軽量で135gの新型カメラ内蔵ドローン「DJI Neo」を発表した。

　「安全かつ簡単」を目標にした製品で、手のひらの上で離着陸が可能で、AIを使った被写体トラッキングで4K映像を撮影できる。また、フルカバーのプロペラガードを搭載し、屋内、屋外を問わず、安全な飛行ができる。

　直販価格はDJI Neo本体が3万3000円、DJI Neo Fly Moreコンボが5万7200円で、9月5日からオーダー可能だ（コンボには、バッテリーが+2個、3個のバッテリーを同時に充電できる充電ハブ、リモートコントローラーが同梱）。

最新AIアルゴリズムで 被写体追尾で自動飛行  

　Neoのサイズは130×157×48.5 mmで重量は135g。最長飛行時間は18分で7km航続できる。上昇速度は最高毎秒3m、水平速度は最高で毎秒16m（時速約57km）。

　ドローンのモードボタンを押し、好みの撮影モードを選択するだけで、AI被写体トラッキングで飛行・撮影を自動で実行することができる。

　Neoの新しいAIアルゴリズムは、フレーム内の被写体をトラッキングするために開発された。サイクリング、スケートボード、ハイキングなどでフォローショットを簡単に撮影できる。

　また、6種類のインテリジェント撮影モードを持ち、以下のような様々なアングルで撮影できる。

ドローニー：ドローンが被写体にカメラをロックした状態で、後方に上昇しながら飛行し、動画を撮影。

サークル：ドローンが被写体の周囲を旋回。

ロケット：ドローンがカメラを下に向けた状態で上昇。

スポットライト：ドローンが向きを変えながら、被写体をフレーム内に捉え続ける。

ヘリックス：ドローンが被写体の周囲を螺旋状に飛行しながら上昇。

ブーメラン：ドローンが、楕円を描きながら被写体の周囲を飛行。出発地点から遠ざかるときは上昇、戻るときは下降。

　Neoは、DJI Flyアプリ、送信機、RC Motion、DJI Gogglesとペアリングしたり、音声を使って操作したりすることも可能。Wi-Fi経由でスマートフォンと接続すると、DJI Flyアプリの画面で仮想ジョイスティックを使用し、最大50メートルの制御範囲でNeoを操作できる。アプリでは、トラッキング角度と距離の設定もできるため、遠方からの撮影やクローズアップ撮影が可能だ。

　DJI RC-N3送信機と組み合わせて使用すると、Neoは、最大10kmの映像伝送距離を実現（日本国内では6km）。さらに、従来のRC操作スティックを使用してカメラを柔軟に操作し、プロレベルのショットも撮影できる。

　Neoには、1軸メカニカルジンバルが装備されており、高速飛行や様々な飛行方法、スケール4の風圧条件での飛行が可能だ。ブレ補正機能もあり、スムーズで安定した映像を撮影できる。

　また、赤外線センサーと単眼ビジョンポジショニングシステムにより、最大スケール4の風圧条件下でも安定したホバリングが可能。また、送信機を使う場合は、自動リターン・ツー・ホーム機能もある。

搭載カメラは1/2型で静止画は12MP 動画では4K30fpsで撮影可能  

　搭載するカメラは撮像素子が1/2型で、静止画は12MPで4000×3000ドット、動画では4K30fps、1080pでは最高60fpsでの撮影が可能だ。

　レンズは35mm換算13mmF2.8で画角は117.6度の超広角。AF距離は60cm～無限大、ISO感度は100～6400、シャッター速度は写真時では1/10秒から、動画で1/30秒から1/8000秒となっている。

　22GBの内部ストレージにより、Neoは、最大40分間の4K30fps動画または55分間の1080p60fps動画を保存できる。Wi-Fiでスマートフォンに接続すると、すぐに映像がDJI Flyアプリに転送され共有をスムーズに行える。

　アプリでは、自動的にプロペラノイズを除去し、音声トラックを映像に合成するため、ローアングルのVlog撮影時もクリアな音声で記録できる。

　また、Flyアプリには豊富なテンプレートやサウンドおよび画像エフェクトを内蔵。編集用に映像データをダウンロードする必要がないため、スマートフォンのストレージ容量を節約しながら、効率的に動画を作成し、共有できる。

　DJI製品の包括的な保証プランDJI Care RefreshがNeoでも利用可能で、飛行紛失、衝突、水没など、偶発的な故障・損傷は、製品交換サービスでカバーされる。

　日本では、屋外を飛行させる100g以上のすべての無人航空機（ドローン・ラジコン機）は、登録を申請し、機体に登録記号を表示し、リモートID機能を備えることが法律で義務づけられている。詳しくは国土交通省の「無人航空機登録ポータルサイト」を参照。