＜映画興行市場に関する調査結果＞映画興行市場は2017年～2021年まで2,200億円を上回る高い水準で横ばい傾向を見込む

映画・映像エンタテイメントに特化したマーケティングデータ分析・レポート提供を行っているGEM Partners株式会社(ジェムパートナーズ、所在地：東京都渋谷区、代表取締役：梅津 文)は、2009年から2016年までの消費者の映画鑑賞における調査データと2016年の映画興行市場の実績データに基づき、2017～2021年の5年間の映画市場のマクロトレンドについて予測した「映画興行市場5年間予測(2017-2021年)レポート」を発行しました。


【1】映画興行市場の市場規模推計
2021年までの今後5年間について、人口統計、映画鑑賞参加率・平均鑑賞本数・平均入場料金について公的調査、当社消費者調査に基づき推計しました。結果、映画市場規模は2000年以降最高となった2016年を基準とすると、今後5年間で年平均0.9％の減少を見込んでいます。ただし、2017年以降の今後5年間だけを見ると、2,200億円を超える高い水準で横ばい傾向が続き、2021年で2,234億円と見込まれます。


【2】ODS(非映画デジタルコンテンツ)※市場の市場規模推計
録画、中継を含むODS市場全体を、過去の公開本数、1本当たりの興行収入のトレンドをもとに、今後5年間の市場の伸びを推計しました。トレンドを維持する場合、年率25％の成長となり、2021年は2016年の約3倍となる493億円市場まで成長すると見込まれます。この場合、うち映画興行市場にも含まれる録画は316億円と推計され、映画興行市場の約14％を占める規模となります。
※期間限定の特別上映、コンサート、演劇、オペラ、スポーツなど映画以外のコンテンツの映画館における上映

当社では今後も、映画興行市場の市場規模や構造について継続的に発表を行っていく予定です。

本レポートに関する詳細は以下のページでご覧いただけます。
https://gem-standard.com/p/report/goo011300605

※単位未満を四捨五入のため、内訳の合計が総数に合わない場合があります。
※本推計は当社が行ったアンケート調査および日本映画製作者連盟統計、公的統計の公開情報を用いて分析を行っています。
※本推計においては2019年に実施予定の消費税引き上げによる影響は加味しておりません。
※本推計は、個別作品ごとの興行収入の積み上げによる予測ではなく、映画市場のマクロトレンドに注目した予測となります。


■調査概要
調査方法　　　：GEM Partners実施のインターネットアンケート
　　　　　　　　(2009年～2016年)(＊)、政府統計、
　　　　　　　　一般社団法人デジタルコンテンツ協会統計、
　　　　　　　　日本映画製作者連盟統計よりGEM Partners分析
調査対象　　　：全国に住む15～69歳の男女
調査実施日　　：2009年～2016年の各年の12月の各週末
サンプル数　　：各調査回とも約10,000サンプル
数値の重みづけ：総務省発表の人口統計を参考に各調査者を性年代別に重みづけ

＊約10,000サンプル、うち、年間1本以上映画を観る「映画参加者」3,000サンプル程度


■レポート概要
商品名　　　：映画興行市場5年間予測(2017-2021年)レポート
発行日　　　：2017年2月3日
提供ファイル：レポート(PDFファイル×2)と推計データ集(Excelファイル)
ページ数　　：・映画興行市場5年間予測(2017-2021年)：
　　　　　　　　表紙込み18ページ(うち本編17ページ)
　　　　　　　・映画興行市場5年間予測(2017-2021年)【ODS】：
　　　　　　　　表紙込み8ページ(うち本編7ページ)
販売方法　　：ダウンロード


■会社概要
会社名　　： GEM Partners株式会社
設立　　　： 2008年3月17日
代表取締役： 梅津 文
事業内容　： エンタテインメントビジネス領域で下記に関わる一切のこと
　　　　　　 ・マーケティング戦略の立案と実行モニタリング
　　　　　　 ・デジタルマーケティング実行
　　　　　　 ・メディアの企画・運営
URL　　　 ： http://gempartners.com/

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プレスリリース提供元：＠Press