サイレックス・テクノロジー、高速DFS技術搭載の11acアクセスポイントを発表
@Press / 2017年4月26日 18時0分
サイレックス・テクノロジー株式会社(本社:京都府精華町、代表取締役社長:河野 剛士、以下 サイレックス)は、標榜する「切れない無線」製品ビジョン追求の一環として、高速DFS技術を搭載したIEEE 802.11ac対応アクセスポイント「AP-511AC」を発表しました。AP-511ACは、無線LANの5GHz帯運用で従来課題とされていたDFSチャンネルの完全利用を可能にした画期的なアクセスポイント製品です。戦略パートナー企業のIgnition Design Labs, Inc.(本社:米国、以下 IDL社)の高性能DFS監視・回避技術を採用、運用中のAP-511ACが外部レーダー波を受けても瞬時のチャンネル切替えを行い、W53~W56帯域のシームレスな無線LAN利用を可能にします。
今後、サイレックスは、屋内・屋外を意識せず無線LANの構築・運用を実現できるAP-511ACをアクセスポイントショーケース製品に加え、重点市場と位置付ける産業・医療・エンタープライズ分野の業務用途のOEM・組込みアクセスポイント事業を更に強化します。
本製品は、第6回 IoT/M2M展(会場:東京ビッグサイト、会期:2017年5月10日~12日)で国内初の公開デモンストレーション出展が予定されています。
【従来の5GHz帯域でのDFS対応課題】
現在日本で利用が可能な5GHzの周波数帯域は、W52と呼ばれるチャンネル36-48のWi-Fi専用帯域と、W53/W56と呼ばれるチャンネル52-64、100-140の気象レーダーや航空レーダーなどのレーダー優先帯域であるDFS帯域(DFS:Dynamic Frequency Selection=動的周波数選択機能)があります。
後者のDFS帯域では、気象レーダーや航空レーダーが優先されることから、無線LAN通信に使用する前に1分間レーダーが利用していないことを確認してから通信を開始する必要があります。また万一レーダー波を検知した場合、直ちに当該チャネル使用を停止したうえでDFS帯域の別チャネルに移動し、その新しいチャネルで1分間レーダー波が検知されないことを確認してから通信を開始することが電波法で義務付けられています。このことから、従来の無線LAN製品では、DFS帯域使用時にレーダーを検知する度に1分間無線LANサービスが切れる可能性がありました。
【AP-511ACの5GHz「切れない無線」解決アプローチ】
今回、前述の課題を解決するために、IDL社の特許技術を採用、アクセスポイントのWi-Fi通信から独立した監視機構を用いて常時レーダー波を監視することで、レーダー波が検知されてもWi-Fi通信を維持しながらシームレスに別のチャネルに移動する動作を実現、連続した無線LANサービスを提供することを可能にしています。
<製品画像>
https://www.atpress.ne.jp/releases/127520/img_127520_1.jpg
<製品スペック>
https://www.atpress.ne.jp/releases/127520/img_127520_2.jpg
サイレックスは、本AP-511ACの技術公開デモンストレーションを、国内で初めて第6回 IoT/M2M展サイレックスブースで(会場:東京ビッグサイト、会期:2017年5月10日~12日)実演します。
そのほか、「マルチレイヤー・エンベデッド」をテーマに、ノードエッジからクラウドまでトータルに、「切れない無線」ビジョンを軸にしたIoTプラットフォーム製品群を多数展示定です。
◆第6回 IoT/M2M展出展予定内容
URL : http://www.silex.jp/event/iotm2m_2017.html?pr=170426
QRコード: https://www.atpress.ne.jp/releases/127520/img_127520_3.jpg
【サイレックス・テクノロジーについて】
http://www.silex.jp/index.html?pr=170426
サイレックス・テクノロジー株式会社(本社:京都府精華町)は、機器をネットワークやワイヤレスにつなげるハードウェア・ソフトウェアの技術を核とした研究開発型企業です。
プリンタやMFPといったOA機器やワイヤレスルータなどのPC周辺機器をはじめ、医療機器・産業機器など確実な接続性が求められる機器にもネットワークやワイヤレスのノウハウを活かした製品を提案し、ビジネスの幅を広げています。品質基準を厳格に保つため、設計・開発・生産・品質保証といった一連のプロセスを「けいはんな本社」に集約しています。海外パートナーとの連携や新市場開拓、新技術の情報収集・開発などグローバルなビジネス展開のため、北米・欧州・中国・インドに拠点を設けています。
・記載された社名及び製品名は、各社の商標または登録商標です。
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プレスリリース提供元:@Press
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