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日商エレ、「APAC Partner Summit 2017」において「Partner of the Year 2016」受賞

@Press / 2017年11月15日 11時0分

日商エレクトロニクス株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:岡村 昌一、以下 日商エレ)は2017年11月7日(火)~11月8日(水)に米国Arbor Networks, Inc. (アーバーネットワークス、本社:マサチューセッツ州バーリントン、以下 Arbor Networks)開催の「APAC Partner Summit 2017」において「Partner of the Year 2016」を受賞しました。「Partner of the Year 2016」はアジア太平洋地域において、Arbor Networks製品の新規お客様への販売にもっとも貢献したパートナー企業が表彰されるものです。

【表彰式の様子】Arbor Networks, Inc. Vice President Sales Asia Pacific, Jeff Buhl氏(左)と日商エレ 代表取締役社長 岡村 昌一(中央)、司会者(右)

Arbor Networks製品ページ
https://www.nissho-ele.co.jp/product/arbor/index.html


昨年開催された「APAC Partner Summit 2016」においては、新興パートナーとしてもっとも販売に貢献したとして、「Emerging Partner of the Year 2015」を受賞。今年は、アワードの中で最上位の「Partner of the Year 2016」をいただき、2年連続の受賞となりました。

日商エレは、2013年6月にArbor Networksと代理店契約を締結。以降、大手通信事業者やサービスプロバイダーを中心にDDoS攻撃対策ソリューションであるArbor Networks製品を販売してきました。

「Mirai」や「ランサムDDoS」といったDDoS攻撃の脅威が拡がる中、日本市場においては、通信事業者によるDDoS処理インフラの増設、サービスプロバイダーによる自社バックボーンや、DNSシステム保護を目的とした新規の投資が増えています。当社は、2016年の1年間で、もっとも多くの新規導入を支援させていただきました。

今後も市場やお客様のニーズにお応えすべく、Arbor Networks製品の拡販に注力していきます。


■日商エレ受賞にあたり、Arbor Networks, Inc. Vice President Sales - Asia PacificのJeff Buhl氏よりコメントをいただいています。
DDoS攻撃は、ネットワークの信頼性とオンラインサービス継続性を脅かす最も大きな脅威です。Arbor Networksは、日本のパートナー様に対して、非常に大きな貢献を頂いていることを認識し、感謝しております。
日本のパートナー様は、単にDDoS攻撃対策ソリューションを提供するだけではなく、製品の提供を行うだけでなく、幅広いコミュニティに対して、彼らのナレッジやサービスを日本市場に対して広めることをコミットしています。Arbor Networks社は、セキュリティのエキスパートとして市場をリードし、様々なアワードを受賞している製品やサービスを提供しています。
Arbor Networks社の製品は、「インターネット全体」、だけではなくメジャーなスポーツイベント、選挙、国際的なサミットを保護するものとして実績を重ねています。
コメント頂戴できますと幸いです。

<Jeff Buhl氏(Vice President Sales Asia Pacific)>
https://www.atpress.ne.jp/releases/142908/img_142908_2.jpg


■日商エレクトロニクス株式会社について
日商エレクトロニクス株式会社は、「Innovation-Leading Company」として、ネットワークからサイバーセキュリティ、コンピューティング、業務プロセス改善まで幅広い分野で、次の社会・ビジネスを見据えた新たなイノベーションを創出しています。"Your Best Partner"としてお客様のビジネスに寄り添い、ICTを通じてお客様のビジネス成果に貢献する「B4B(Business For Business)」を目指しています。

URL : https://www.nissho-ele.co.jp/index.html
Facebook: https://www.facebook.com/pg/nisshoele.pr/


*記載されている会社名、製品名は、各社の商標、もしくは登録商標です。
*担当部署、担当者、WebサイトのURLなどは、本リリース発表時点のものです。


詳細はこちら
プレスリリース提供元:@Press

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