NEOS Chat&Botをサーバ製品にライセンス提供
@Press / 2018年7月23日 15時15分
モバイル、インターネットサービスを手掛けるネオス株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:池田 昌史 以下ネオス)が提供する、法人向けビジネスチャットツール【SMART Message】及び汎用型チャットボット開発基盤【SMART Message BOT】が、サクサ株式会社(本社:東京都港区 代表取締役:磯野 文久 以下サクサ)が発売する、ファイルサーバ「GF1000」に搭載するオプションサービス機能として採用されました。
今回、サクサが発売するファイルサーバ「GF1000」は企業の業務効率化、生産性の向上を実現する「働き方改革サーバ」です。その導入企業向けオプションサービスとして、当社のセキュアでリアルタイムな情報共有プラットフォーム【SMART Message】及び、SMART Messageと連携した【SMART Message BOT】が採用されました。
【SMART Message】、【SMART Message BOT】により、例えば「GF1000」で共有したファイルを、外出中の社員のスマートフォンへリアルタイムに転送したり、受信したFAXを「GF1000」経由で、Chat BOTが自動的に【SMART Message】に電子データとして送信することで、素早く且つ確実に、情報を共有することができます。ネオスは、こうした円滑なコミュニケーション環境を提供することで「GF1000」導入企業の働き方改革に寄与いたします。
■ 【SMARTMessage】および【SMARTMessageBOT】の連携イメージ
▼【SMART Message】で「GF1000」に保存されたファイルを受け取る
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/161924/img_161924_1.png
▼【SMART Message】で「GF1000」にファイルを格納する
画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/161924/img_161924_2.png
▼【SMART Message】上でファイルを送受信した際の画面イメージ
画像3: https://www.atpress.ne.jp/releases/161924/img_161924_3.png
■ 【SMARTMessage】および【SMARTMessageBOT】について
【SMART Message】は、堅牢なセキュリティと使いやすいUIでビジネスの業務効率化を実現する、PC・スマートフォンアプリで利用できるビジネスチャット(社内SNS)です。
【SMART Message BOT】は、Chat BOT(チャットサービス上に入力されたメッセージに対し、自動で所定の回答を行う会話システム)の開発支援プラットフォームです。【SMART Message】をはじめ、LINEなどの主要チャットサービスやWebアプリに対応しています。さらに、既存のサービスや業務システムに応じて個別にカスタマイズすることで、採用企業が独自のChat BOTをワンストップで効率的に開発することが可能です。
▼【SMART Message】イメージ
画像4: https://www.atpress.ne.jp/releases/161924/img_161924_4.png
▼【SMART Message BOT】イメージ
画像5: https://www.atpress.ne.jp/releases/161924/img_161924_5.png
■ <サクサ株式会社が発売するファイルサーバ「GF1000」について>
中小規模オフィスにおけるオフィス運営代理人システム「Office AGENT」シリーズの一つとして、企業において働き方改革を推進し、業務効率化や生産性の向上をもたらす働き方改革サーバ。「過去に蓄積されたデータの活用」、「場所を選ばない働き方の促進」、「適切な情報セキュリティ対策」をポイントに、データファイルの共有、管理や文書の作成、利活用といった場所や時間に囚われない働き方の具体的なアクションを可能にします。また、利便性が向上するとともに不安になる情報セキュリティの確保や適切な労務管理も行うことが可能です。
今後もネオスは、最先端の技術・コンテンツを駆使し、便利で豊かなサービスを提供してまいります。
<ネオスについて>
【商 号】ネオス株式会社
【本 社】東京都千代田区神田須田町1-23-1 住友不動産神田ビル2号館
【U R L】https://www.neoscorp.jp/
【設 立】2004年4月
【代表者】池田 昌史
【グループ事業内容】
◆ソリューション事業:サービスデザイン力×ワンストップ対応力を強みとしたSI事業と、法人向けプロダクト&サービスを展開
◆コンテンツ事業:キャラクターネットワークとクリエイティブ力を強みとした、BtoCおよびBtoBtoCサービスを展開
◆デバイス事業:深圳をベースとした、サービス事業者向けエッジデバイスソリューションを展開
※記載されている社名、製品名、ブランド名、サービス名は、すべて各社の商標または登録商標です。
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プレスリリース提供元:@Press
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