導入容量 No.1※の遠隔監視システム&サービス「L・eye」 あらゆるルールの出力制御を徹底サポートする新機能登場

@Press / 2019年9月20日 11時15分

太陽光発電監視システムを販売する株式会社ラプラス・システム(本社:京都市伏見区、代表取締役社長:堀井 雅行)の出力制御機能付き太陽光発電遠隔監視システム&サービス L・eye(エル・アイ)に、出力制御案件への対応をさらに便利にする新機能が登場しました。

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L・eye 監視画面

【PCS制御の事前予約が可能に】
遠隔でのPCS(パワーコンディショナ)制御を可能にする遠隔制御機能に加え、制御日時や対象PCSを事前に設定できる「遠隔予約制御機能」を新たに追加。スマートフォン※での閲覧・操作も可能なため、いつでもどこでも制御設定でき、実行した遠隔制御の内容はメールで通知されます。
※すべてのスマートフォンで表示や動作を保証するものではありません。

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L・eye 太陽光発電パッケージ(低圧標準)

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L・eye 監視画面 制御設定画面

【出力制御の背景とそのルール】
2012年に固定価格買取制度が始まって以来、急速に再生可能エネルギーの普及が進んでいます。しかし、電力需要に対して電力供給が上回り、需要と供給のバランスが崩れると、大規模停電が発生する恐れがあります。そのため、電力会社が発電事業者に対して発電設備からの出力停止や抑制を要請し、出力量をコントロールする「出力制御」が実施されています。
出力制御には3つのルールがあり、地域や設備容量、連系申込時期によって適用されるルールは変わります。出力制御実施のアナウンスがあった電力会社管内の発電事業者は、該当するルールに従って出力制御に対応する必要があります。


■3つの出力制御ルール
(1) 新ルール
電力会社が自社の発電設備の出力を抑制しても電力の供給量が需要量を上回る場合、年間360時間を上限として無補償で出力制御を要請できるルール。

(2) 指定ルール
国から指定を受けた電力会社を対象に、接続申込みの接続可能量を超えた場合、それ以降に接続を申込んだ接続発電設備を対象に、時間の上限なく無補償で出力制御を要請できるルール。

(3) 旧ルール
500kW以上の太陽光発電に対して適用され、電力会社が自社の発電設備の出力を抑制しても電力の供給量が需要量を上回る場合、年間30日を上限として無補償で出力制御を要請できるルール。


■あらゆるルールに対応するL・eye
[新ルール・指定ルールの場合]
L・eyeの計測機兼出力制御ユニット Solar Link ZEROが、電力会社から配信される出力制御スケジュールを電力サーバから定期的に取得し、PCSの出力を自動制御します。

画像4: https://www.atpress.ne.jp/releases/193859/img_193859_4.jpg
新ルール・指定ルール適用時の制御イメージ

[旧ルールの場合]
旧ルールでは、電力会社から電話やメールで出力制御予定の連絡があり、出力制御当日に現場での操作が必要になりますが、L・eyeなら遠隔制御機能で監視画面上でのPCS制御が可能。現場までの移動や人員の手配も不要でコストを抑えることができます。

画像5: https://www.atpress.ne.jp/releases/193859/img_193859_5.jpg
旧ルール適用時の制御イメージ

※出力制御機能付きPCSに切り替えた場合、スケジュール制御が可能となります。
今回「遠隔予約制御機能」が新たに追加されたことで、監視画面上で制御日時や対象PCSを事前に予約できるようになり、より効率的に対応することが可能になりました。


【遠隔監視システム&サービス L・eyeとは】
2016年に販売開始した太陽光発電遠隔監視システム&サービス L・eyeは、PCSと直接通信することで発電電力量を高精度で取得し、高機能監視を実現します。また、PCS毎の故障や異常などの詳細情報も取得するため、発電機会の損失を最小限に抑えることができます。数多くの発電事業を支え、モニタリングシステムの導入容量は業界No.1※。

また、追加機器不要で出力制御に標準対応しており、すでに4,000件以上の導入実績があります。さらに、現在までに30社もの出力制御対応PCSメーカーと共同でJET(一般財団法人電気安全環境研究所)による認証を受けており、PCS対応力は業界トップクラス。スムーズな出力制御と高機能監視を両立することで選ばれ続けています。

※出典:富士経済FIT・再生可能エネルギー発電関連システム・サービス市場参入企業実態調査2019 太陽光発電遠隔監視サービス(2018年度見込み)


【高まる遠隔監視の需要】
2017年4月の改正FIT法の施行により点検・保守が義務付けられ、それを怠った場合は、太陽光発電事業を行ううえで必要な事業認定が経済産業省により取り消されることとなっています。また、太陽光発電の固定買取価格は年々下がっており、安定的稼働ができなければ売電収益を得られにくい状況となっています。そのため、発電状況を監視して異常や故障にいち早く気づき、メンテナンスすることが重要となっていることから、遠隔監視システムの導入が推奨されています。


◆株式会社ラプラス・システムについて
太陽光発電をはじめとする自然エネルギーの計測、表示、監視、シミュレーションにいち早く取り組み、業界のパイオニアとして自然エネルギーの普及促進を目指しています。遠隔監視システムは導入件数35,000件、導入容量7GW(2019年5月末現在)と、創業以来29年に渡って幅広く支持されています。

所在地 : 〒612-8083 京都市伏見区京町1-245
代表者 : 代表取締役社長 堀井 雅行
会社設立: 1990年6月
資本金 : 1億7,400万円
従業員数: 175名 ※2019年4月末現在
事業内容: 科学技術系ソフトウェア、主に太陽光発電計測・表示システム
URL : http://www.lapsys.co.jp


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プレスリリース提供元:@Press

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