MDM・PC管理サービス「Optimal Biz」、最新バージョンアップにより「Android(TM) 10」に対応

@Press / 2019年9月30日 11時45分

AI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム(以下 オプティム)は、MDM※1・PC管理サービス「Optimal Biz」を2019年9月26日に9.8.0へバージョンアップし、 「Android 10」 に対応しました。これにより、「Optimal Biz」をご利用の管理者・端末利用者ともに、新しいOSをいち早く管理・利用し始めることができます。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/194695/LL_img_194695_1.png
MDM・PC管理サービス「Optimal Biz」、最新バージョンアップにより「Android(TM) 10」に対応

■ 「Android 10」 とは
「Android 10」 とは、 Google(TM) が提供するオペレーティング・システム 「Android」 の最新版です。2019年9月4日に一般公開されております。


■「Optimal Biz」バージョン9.8.0の主な新機能
本バージョンアップにより、 Google が新たに提供を開始した 「Android 10」 で動作する端末を管理することができるようになりました。また、そのほかにも次のような機能に対応しました。

◆iOS向けOSアップデート指示機能
「Optimal Biz」の管理サイト上から、iOS端末に対してOSアップデート指示を出すことができます。例えば、個人によってばらつきがあるOSアップデートを管理者から一斉に実行させることによって、常に最新のOSバージョンを維持することができ、セキュリティ上のリスクを軽減することができます。
上記を含む、そのほかの「Optimal Biz」バージョン9.8.0追加機能は以下となります。

◆Android
機能: 「Android 10」 対応
概要: 「Android 10」 の端末を管理することができます。

◆iOS
機能:iOSアップデート指示機能
概要:管理サイトからiOS端末に対してOSアップデート指示を出すことができます。
※iOS 12.3以上かつ監視対象端末でのみ動作します。

機能:iOSアップデート情報取得および表示機能
概要:管理サイト上でiOS端末の最新のOSアップデート情報を取得および表示することができます。

◆Windows
機能:リモートデスクトップ接続設定表示機能
概要:Windowsが搭載するリモートデスクトップ接続設定の状態を管理サイト上で表示します。

※1 MDM:Mobile Device Management(モバイルデバイス管理)の略。スマートフォン、タブレット端末の管理、セキュリティをサポートし、端末紛失・盗難時の情報漏えい対策、リモートロック、不正利用アプリケーションの起動禁止などを行う企業向けサービス。


【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
~Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な~
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。

製品情報 : https://www.optim.co.jp/services
Facebookページ: https://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ : https://twitter.com/optim_jpn


【株式会社オプティムについて】
商号 : 株式会社オプティム
上場市場 : 東京証券取引所市場第一部
証券コード: 3694
URL : https://www.optim.co.jp/
佐賀本店 : 佐賀県佐賀市本庄町1 オプティム・ヘッドクォータービル
東京本社 : 東京都港区海岸1丁目2番20号 汐留ビルディング 21階
代表者 : 菅谷 俊二
主要株主 : 菅谷 俊二
東日本電信電話株式会社
富士ゼロックス株式会社
設立 : 2000年6月
資本金 : 443百万円
主要取引先:
NTTコミュニケーションズ株式会社、株式会社NTTドコモ、株式会社大塚商会、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、KDDI株式会社、株式会社小松製作所、ソフトバンク株式会社、西日本電信電話株式会社、パナソニック ソリューションテクノロジー株式会社、東日本電信電話株式会社、富士ゼロックス株式会社、リコージャパン株式会社など(五十音順)
事業内容:
ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業
(IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)


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