全国のオンライン診療・電話診療対応の医療機関がマップ確認・リスト検索可能な「オンライン診療ポータル」を無償公開

＠Press / 2020年4月28日 17時30分

AI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム(以下オプティム)は、2020年4月24日に厚生労働省より公表されたオンライン診療・電話診療を行う医療機関(全国約10,000件)※1について、マップ確認・リスト検索が可能な「オンライン診療ポータル」を無償公開いたします※2。
本「オンライン診療ポータル」をご利用いただくことにより、簡単にオンライン診療・電話診療対応医療機関を探すことができるため、院内感染予防を目的としたオンライン診療の活用を促進します。さらに、現在通院している医療機関や最寄りの医療機関がオンライン診療に対応しているかどうかの確認にご利用いただくことも可能となります。オプティムでは本取り組みを通じて、オンライン診療の早期普及を図り、新型コロナウイルスの院内感染防止に貢献します。

サイト名：オンライン診療ポータル
URL ： https://www.optim.co.jp/medical/online-medical/

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/211734/LL_img_211734_1.png
「オンライン診療ポータル」イメージ

「オンライン診療ポータル」では、厚生労働省から発表された情報をもとに、独自に補正を行っており、地図上で表示しております。「オンライン診療ポータル」を活用することで、オンライン診療対応な医療機関の所在地のほか、厚生労働省から各医療機関の情報として公表されている「初診の電話等を用いた診療の実施の有無」、「対応診療科」などの情報や、オンライン診療・電話診療を受けるための手順などを合わせてご覧いただけます。

「オンライン診療ポータル」に掲載されているオンライン診療・電話診療対応医療機関は、厚生労働省の公表に合わせ随時追加・修正が行われます。

■その他オプティムが提供する新型コロナウイルス感染対策支援発表
●新型コロナウイルス「COVID-19」(コビッド・ナインティーン)の感染拡大対策支援として、オプティムの各種サービスを無償提供開始
https://www.optim.co.jp/newsdetail/20200225-pressrelease-01

●新型コロナウイルス感染症対策の基本方針を受け、「オンライン診療ポケットドクター」を医療機関に無償提供
https://www.optim.co.jp/newsdetail/20200228-pressrelease-01

●オンライン診療プラットフォームのOEM提供を発表
https://www.optim.co.jp/newsdetail/20200416-pressrelease-01

※1 出典：令和2年4月24日厚生労働省発表、詳細は以下をご確認ください。
https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_11037.html
※2 「オンライン診療ポータル」は、厚生労働省から公表された情報を掲載しておりますが、その正確性や完全性を保証するものではありません。オンライン診療・電話診療をご希望の際は、受診する医療機関へご確認ください。

【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
～Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な～
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。

製品情報： https://www.optim.co.jp/services
Facebookページ： https://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ： https://twitter.com/optim_jpn

【株式会社オプティムについて】
商号：株式会社オプティム
上場市場：東京証券取引所市場第一部
証券コード： 3694
URL ： https://www.optim.co.jp/
OPTiM SAGA(佐賀本店) ：佐賀県佐賀市本庄町1 オプティム・ヘッドクォータービル
OPTiM ROKYO(東京本社)：東京都港区海岸1丁目2番20号汐留ビルディング 21階
OPTiM KOBE ：兵庫県神戸市中央区小野柄通7丁目1番1号日本生命三宮駅前ビル11階
代表者：菅谷俊二
主要株主：菅谷俊二
東日本電信電話株式会社
富士ゼロックス株式会社
設立： 2000年6月
資本金： 443百万円

主要取引先：
NTTコミュニケーションズ株式会社、株式会社NTTドコモ、株式会社大塚商会、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、KDDI株式会社、株式会社小松製作所、ソフトバンク株式会社、西日本電信電話株式会社、パナソニックソリューションテクノロジー株式会社、東日本電信電話株式会社、富士ゼロックス株式会社、リコージャパン株式会社など(五十音順)

事業内容：
ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業
(IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)

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