待望のクリステンセン新刊『イノベーションのDNA』好発進!

@Press / 2012年1月26日 11時0分

株式会社翔泳社(本社:東京都新宿区舟町5、代表取締役社長:佐々木 幹夫)は、『イノベーションのDNA』(原書The Innovator's DNA:Mastering the Five Skills of Disruptive Innovators)を2012年1月17日に邦訳刊行いたしました(櫻井 祐子訳、四六上製、336ページ、2,000円+税)。


◆本書の概要
「イノベーションのジレンマ」がビジネス書の定番となって久しいですが、本書はイノベーションの源泉となる「人(とその能力)」にフォーカスを当てます。スティーブ・ジョブズ(Apple 元CEO)、ジェフ・ベゾス(Amazon CEO)、アラン・ラフリー(P&G前会長)などに代表される革新的な経営者たち25人にインタビューを実施し、8年の年月を費やして5,000人を超える起業家や企業幹部を分析して、彼らがどのように創造的なアイデアや事業戦略を生み出したのかを5つのスキル(能力)にまとめていきます。イノベーションを起こす能力は「決して先天的なものではなく、後天的に育成できる」と結論づけ、第2部では、そのフレームワークを組織運営に応用します。


◆日本語版への序文より~
現代が先行き不透明な時代であることは間違いない。日本は2011年3月11日、空前の暴力的な力によってこの事実を思い知らされた。(中略)だが日本国民がこの悲劇に際してとった対応も驚くべきものだった。地域社会や地方政府は、強力な津波が残した物理的、感情的、経済的な諸問題に結束して立ち向かった。日本はいまなお長引く問題に取り組み続けている。(中略)本書『イノベーションのDNA』に示した基本的なメッセージが、その一助になればと思う。特にクレイトン・クリステンセンが『イノベーションのジレンマ』『イノベーションへの解』で論じた破壊的イノベーションは、チームプレーにほかならない。一人の力では、新しいアイデアを生み出し、なおかつそれを実現させることはできない。リーダーや企業、国家が率先して、発見力を自由に発揮できる環境を整えれば、物事はおのずとよい方向に向かうだろう。日本国民には、今日の問題を明日の解に変えるイノベーション能力がある。日本の最盛期はまだこれからだと、われわれは固く信じている。

クレイトン・クリステンセン
ジェフリー・ダイアー
ハル・グレガーセン


◆著者紹介
・クレイトン・クリステンセン(Clayton M. Christensen)
ハーバード・ビジネス・スクール教授。代表作『イノベーションのジレンマ』(増補改訂版、2001年)『イノベーションへの解』(2003年、ともに翔泳社)はビジネスマン必携の書。

・ジェフリー・ダイアー(Jeffrey Dyer)
ブリガム・ヤング大学マリオット・スクール・オブ・マネジメントのホレス・ビーズリー記念講座教授。戦略論を担当。ウォートンスクールの教授を兼ねる。

・ハル・グレガーセン(Hal Gregersen)
世界トップクラスのビジネススクール・大学院であるINSEADの教授。アラブ首長国連邦にあるアブダビ校やフランスのフォンテンブロー校でリーダーシップ論を担当。


◆目次
第1部  破壊的イノベーションはあなたから始まる
 第1章  破壊的イノベータのDNA
 第2章  発見力 その1 ─ 関連づける力
 第3章  発見力 その2 ─ 質問力
 第4章  発見力 その3 ─ 観察力
 第5章  発見力 その4 ─ ネットワーク力
 第6章  発見力 その5 ─ 実験力

第2部  破壊的組織/チームのDNA
 第7章  世界で最もイノベーティブな企業のDNA
 第8章  イノベータDNAを実践する ─ 人材
 第9章  イノベータDNAを実践する ─ プロセス
 第10章  イノベータDNAを実践する ─ 哲学
 結論   行動を変え、思考を変え、世界を変えよ

付録A  インタビュー対象者のイノベータのサンプル
付録B  イノベータDNA研究手法
付録C  発見力を磨く


◆『イノベーションのDNA』のご案内
翔泳社の本: http://www.seshop.com/product/detail/13872
Amazon  : http://www.amazon.co.jp/dp/4798124710


◆会社概要
名称  : 株式会社翔泳社
所在地 : 東京都新宿区舟町5
設立  : 2006年10月2日
資本金 : 50百万
従業員数: 89名(2010年3月31日現在)
代表者 : 代表取締役社長 佐々木 幹夫
URL   : http://www.shoeisha.co.jp/
事業内容: 出版事業
      ・IT関連書籍・雑誌の発行・販売
      ・IT関連のカンファレンス・教育
      ・IT関連技術情報のWeb上での提供
      ・一般書籍、海外翻訳書籍の発行・販売
      ・オンラインショップにおけるソフトウェア/ハードウェアの販売
      ・その他IT関連商品/サービスの販売

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