日商エレ、マイクロソフトのVDI構築に関してAdvanced Specializationを取得
@Press / 2021年3月30日 11時0分
日商エレクトロニクス株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長CEO:寺西 清一、以下、日商エレ)は、この度マイクロソフトがGoldコンピテンシーパートナーに授与する、「マイクロソフトのWindows Virtual Desktop」分野における「Advanced Specialization」を取得しました。
「Advanced Specialization」は、マイクロソフト社から委託された第三者機関の厳正な審査により、当社がWindows Virtual Desktopを提供する上で必要となる「プリセールス」「アセスメント、設計、検証支援」「Windows Virtual Desktop構築」「構築後の引き渡し」に関して高い実績とサービスを提供していることを証明するものです。
日商エレはお客様の働き方、IT担当者の運用を支える環境基盤として「マイクロソフトのWindows Virtual Desktop」を活用し、企業のデジタルトランスフォーメーションを支援してまいりました。
今後もその実績・経験から培った豊富な知見と、高い技術力をもってお客様のビジネス成長に貢献してまいります。近日中に、Windows Virtual Desktopの導入、サポートにおける新サービスを発表予定です。
■「マイクロソフトのWindows Virtual Desktop」分野にて評価されたポイント
日商エレが今回、「Advanced Specialization」取得パートナーとして特に評価されたポイントは以下です。
1. 日商エレは1969年の設立以来、培ってきた最新ICTの知識と技術力をもとに、エンタープライズ企業から通信事業者まで幅広いお客様の信頼に応えてきた実績がある。
2. 日商エレは技術力に基づく経験を通し、世界の最先端ICTを日本市場に対して高品質で提供、ICTインフラからアプリケーション、グローバル展開まで、幅広い分野でお客様のビジネスをサポートしている。
3. お客様がWindows Virtual Desktopやそのデータを活用、運用するための日商エレ独自の教育メニューが提供されている。
4. 日商エレはWindows Virtual Desktop、Microsoft 365のバリューを理解しており、専門的で有益な活用事例が公開されている。
■Advanced Specializationとは
Advanced Specializationは、マイクロソフトのGoldコンピテンシーパートナーの中でもより高度な専門性を有するパートナーに与えられます。第三者機関の厳正な審査を経てAdvanced Specializationを取得することは、最高レベルのサービスとサポートをお客様視点で提供できるパートナーとしての証となります。2021年3月現在、「Microsoft Azure」においては9つの分野にてAdvanced Specializationを展開しています。
この度の「Advanced Specialization」取得に関して、コメントをいただいております。
日本マイクロソフト株式会社は、日商エレクトロニクス様が「Microsoft Azure」の「Advanced Specialization」を取得したことを心より歓迎いたします。「Windows Virtual Desktop」の分野でより高い専門性を持つことを示された日商エレクトロニクス様が、今後より多くのお客様のビジネス課題を解決していかれると確信しております。これからも日本マイクロソフトは日商エレクトロニクス様との連携を強化し、お客様のデジタルトランスフォーメーションの推進に貢献するソリューションを提供して参ります。
日本マイクロソフト株式会社
業務執行役員
パートナー事業本部
パートナー技術統括本部
本部長
佐藤 久
■関連URL
Advanced Specializationとは
https://partner.microsoft.com/ja-jp/membership/advanced-specialization
Windows Virtual Desktop(日商エレクトロニクス)
https://cloud.nissho-ele.co.jp/product/windows-virtual-desktop/
*Microsoft、Azureは、米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標または商標です。
*記載されている会社名、製品名は、各社の商標、もしくは登録商標です。
*記載の商品名、価格および担当部署、担当者、WebサイトのURLなどは、本リリース発表時点のものです。
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プレスリリース提供元:@Press
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