BTP、広告やPRの反響調査をレポーティングする「反響調査テーラー」提供開始
@Press / 2021年4月12日 15時0分
https://www.cci.co.jp/news/2021_04_12/1-133/
株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社である株式会社サイバー・コミュニケーションズとイー・ガーディアン株式会社との合弁会社である株式会社ビズテーラー・パートナーズ(本社:東京都中央区、代表取締役社長:倉持 良、以下BTP、https://biztailor.co.jp/)は、広告・マーケティング業界向けに2021年4月12日より、ソーシャルメディア上における広告・PRの反響調査を分析・レポーティングする「反響調査テーラー」を提供開始します。
電通グループ4社が2021年3月に発表した「2020年日本の広告費インターネット広告媒体費 詳細分析」によると、インターネット広告費は新型コロナウイルスの影響を受けながらも運用型広告のさらなる拡大や巣ごもり需要によるソーシャル広告や動画広告の増加により、継続した成長がみられました。
多くの企業でブランド認知拡大や、商品購入など様々な目的でデジタルを活用した広告配信・PR施策を行っていますが、一般的な効果指標であるクリック数や商品購入数だけでは、各施策が消費者意識にどのような変化をもたらしたのかという「反響」に関する結果を明らかにすることが難しいのが現状です。そのため、広告配信・PR施策の前後でブランドイメージの変化や、生活者がサービスに興味関心を持ったか、購買意欲に繋がったかなどを知りたいという調査分析レポートのニーズが顕在化してきました。
このような背景から、BTPはソーシャルメディア上で話題になる消費者の「リアルな声」を24時間365日監視する体制をローコストで提供可能とした定型サービス「ソーシャルリスニングテーラー」の知見を活かして、広告・マーケティング業界向けに、広告・PRの反響調査を分析・レポーティングする「反響調査テーラー」の提供を開始いたします。
本サービスのソーシャルメディア上の消費者の声を調査分析したレポートをもとに、実施した広告・PR内容の振り返りや、次回広告施策案に用いるなど幅広く活用することが可能となります。
■反響調査テーラーのサポート内容
・リサーチツール「ブランドウォッチ」によるTwitterの全量取得をベースにした高精度な分析
・効果測定レポートの作成(関連するSNS話題を調査。短期~中長期で反響のポイントを収集・整理・分析。効果測定や次回のKPI設定に活用可能。)
・24時間365日の自動アラートによる早期のリスク検知(オプションで目視も可)
今後もBTPは、ニューノーマル時代における広告・マーケティング業界の業務効率化、業務支援を通じて、業界のさらなる発展へ貢献して参ります。
【株式会社ビズテーラー・パートナーズ 概要】
2020年4月設立。広告・マーケティング領域に特化したビジネスプロセスアウトソーシング(BPO)事業を提供しています。BPOサービスを通して、業界の課題である人材不足の解消といった事業基盤の整備を行い、お客様が事業戦略の遂行に専念できる環境作りを支援することで、業界のさらなる発展を目指します。
https://www.biztailor.co.jp/
【株式会社サイバー・コミュニケーションズ 概要】
日本のインターネット広告誕生の1996年に設立。デジタルマーケティング全般のサービスを展開、数百の媒体社・広告会社との取引と共に、業界を牽引しています。「革新的で信頼あるインタラクティブコミュニケーションサービスの提供を通じて、より豊かな情報社会の一翼を担う」という理念を掲げ、メディアと共にユーザーへの価値を提供し、最先端のマーケティングサービスを通じて、クライアントと ユーザーのコミュニケーションを実現しています。
https://www.cci.co.jp/
【イー・ガーディアングループ 概要】
1998年設立。2016年に東証一部上場。イー・ガーディアンはネットパトロール、カスタマーサポート、デバッグ、脆弱性診断などネットセキュリティに関わるサービスを一気通貫で提供する総合ネットセキュリティ企業です。センターは、提携先を含めてグループで国内8都市海外3都市19拠点の業界最大級の体制を誇ります。昨今はFintech・IoT業界への参入やRPA開発による働き方改革への寄与など、時代を捉えるサービス開発に従事し、インターネットの安心・安全を守っております。
https://www.e-guardian.co.jp/
【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社ビズテーラー・パートナーズ
Email:info@biztailor.co.jp
【報道機関からのお問い合わせ先】
株式会社CARTA HOLDINGS広報室
お問い合わせフォーム : https://cartaholdings.co.jp/contact-pr/
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プレスリリース提供元:@Press
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