映像と配信分野の強化 リモート通訳のソリューションを提供する放送サービスセンターとCandeeが業務提携を開始
@Press / 2021年5月7日 9時30分
株式会社放送サービスセンター(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:南崎 康貴、以下 放送サービスセンター)はライブ配信や動画制作を中心にデジタルマーケティングを手がける株式会社Candee(本社:東京都港区、代表取締役社長 CEO:山村 嘉克、以下 Candee)とリモート国際会議における映像と配信分野への支援強化を中心とした業務提携を行うことをお知らせします。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/257512/LL_img_257512_1.png
放送サービスセンター事業イメージ
▲画像上:放送サービスセンターが支援した国際会議(提供:放送サービスセンター)、左下:リモート通訳支援をサポートしているエンジニア(提供:放送サービスセンター)、右下:Candeeが保持している配信機材
画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/257512/LL_img_257512_2.png
提携イメージ
昨今の新型コロナウイルス感染症(COVID-19)流行の影響で、ライブ配信やリモート会議のニーズは急速に高まっています。放送サービスセンターは、こうした社会状況を背景に、映像制作、ストリーミング配信分野を本業務提携により強化し、リモート国際会議だけでなくライブ配信や映像コンテンツ制作などのクリエイティブ支援の領域を拡大して参ります。
【業務提携で目指すこと】
両社は従来対面形式で行われていた国際会議やイベントの主流は、コロナ収束後もハイブリッド会議(対面形式+オンライン)であり続ける可能性が高いと予測します。同時通訳運用のパイオニアとして国内の大型イベントに携わってきた放送サービスセンターは2020年5月にリモート通訳センターRebase東京※1を開設し、特許出願技術ZELTを搭載した本格リモート通訳システムRecot※2、そしてリモート会議の際に通訳音声を受信できる専用アプリケーションRecolis※3を提供し、数多くのリモート国際会議で運用しています。
今後は企業PR、ゲームイベント、音楽ライブ、セミナー等、35,000本以上のライブ配信や動画制作実績をもつCandeeとの業務提携により、映像と配信を強化した新しい国際会議サービスを提案致します。
※1 Rebase東京とは
リモート通訳に必要な機器を常設し、快適な環境を整えた本格リモート通訳センター
Rebase東京: https://www.hoso.co.jp/rebase-tokyo/
※2 Recotとは
最大8回線を同時に接続しながら通信を最適化する特許出願・瞬断防止技術ZELT(ゼルト)を搭載し、瞬断と途切れの不安から解放された次世代型リモート通訳システム
Recot: https://www.hoso.co.jp/recot/
※3 Recolisとは
Recolisとは、Recotで配信した音声を受信できるアプリケーションでスマホ/PCをレシーバーにするアプリケーション
Recolis: http://www.hoso.co.jp/recolis/
■株式会社Candee 会社概要
Candeeは、“おいしい、共感をつくる。”をミッションに掲げ、設立以来35,000本以上のライブ配信や動画制作を企画から配信までワンストップで手掛けています。
その領域は企業PR、ゲームイベント、音楽ライブ、セミナー等幅広く、企画から配信までのトータル・ソリューションを提供しています。
株式会社Candee
代表取締役社長 CEO: 山村 嘉克
所在地 : 東京都港区六本木4-8-7 六本木三河台ビル813
設立 : 2015年 2月 23日
事業内容 : メディア、マーケティングエージェンシー
URL : https://candee.co.jp
■株式会社放送サービスセンター
1964年に、外国人観光客が宿泊するホテル客室へ海外のラジオ番組を配信する業務からはじまり、ホテルのAVシステム運用常駐業務、国際会議における同時通訳システムの企画運用へ専業集中し、MICE市場におけるサミットなどの大規模な国際会議から企業・団体の国際会議、ホテル音響を中心としたサービスを提供。
2020年度以降はリモート及びハイブリッド会議へ対応したリモート通訳センターとリモート通訳システムの提供を開始し、コロナ禍における各国の首相とのトップ会議にも採用される。
【設立】 昭和39年(1964年)7月21日
【資本金】 3,500万円
【代表者】 代表取締役 社長 南崎 康貴
【取引銀行】 りそな銀行みずほ銀行
三菱UFJ銀行
三井住友銀行
【顧問弁護士】 弁護士法人 中央総合法律事務所
【事業内容】 ■国際会議 国際イベント
同時通訳システム音響・映像システム 企画運用 レンタル
常駐運用
■ホテル 会館等
音響・照明・映像システム常駐運用
■導入/更新 企画設計 施工 販売保守
音響・照明・同時通訳・会議音響システム
【本社】 〒160-0003 東京都新宿区四谷本塩町4番40号
https://www.hoso.co.jp
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プレスリリース提供元:@Press
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