日本の国益を考える言論・研究プラットフォーム「実業之日本フォーラム」を設立 ~ジャーナリストである船橋洋一氏が編集顧問に就任~
@Press / 2021年5月6日 17時0分
株式会社実業之日本社(本社:東京都港区、代表取締役社長:岩野裕一、以下「当社」)は、わが国を代表するジャーナリスト・船橋洋一氏を編集顧問に迎え、日本の国益を考える言論・研究プラットフォーム「実業之日本フォーラム」を設立いたしました。
当フォーラムでは、4月末日に仮オープンしたWebサイト( https://forum.j-n.co.jp/ )での情報発信のほか、今後はシリーズ書籍の刊行やSNSを活用した双方向コミュニケーションなど、当社ならびにグループ各社の事業と連動しながら、幅広い活動を展開してまいります。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/258110/LL_img_258110_1.png
実業之日本フォーラムのロゴマーク
《実業之日本社の歴史を踏まえたメディアの誕生》
当社は、1897(明治30)年に経済雑誌『実業之日本』の創刊をもって創業して以来、明治・大正・昭和・平成・令和と、一世紀以上の長きにわたって言論・出版活動を続けてまいりました。創業者の増田義一(1869-1949)は、武力ではなく、実業の力で国力を充実させ、国富を増進することが、一等国への唯一の道であるとの論陣を張り、渋沢栄一、新渡戸稲造、大隈重信など、当代一流の財界人や学者、政治家からの信頼を勝ち得ました。とりわけ新渡戸稲造は「高尚なことを誰にでも解りやすく説き」、「皆が知らねばならないことを説いている」メディアとして『実業之日本』を高く評価し、編集顧問を引き受けます。
当社は来年(2022年)には創業125周年を迎えますが、一世紀以上を経て新たな事業フェーズに入ったいま、この創業の精神に改めて光を当て、Web空間における言論・研究プラットフォームとして「実業之日本フォーラム」を設立、新渡戸以後長らく空席だった編集顧問のポストには、元朝日新聞主筆で一般財団法人アジア・パシフィック・イニシアティブ理事長の船橋洋一氏が就任いたします。
《「実業之日本フォーラム」の3大特色》
1) 「国益」を考える言論・研究プラットフォーム
2) 地政学・地経学をバックボーンにしたメディア
3) 「ほめる」メディア
「実業之日本フォーラム」は、単なるニュースメディアではなく、大きなパラダイムシフトが起こりつつある世界経済や安全保障のダイナミックな動きとメカニズムを、地政学・地経学をバックボーンにしたストーリーとファクトで俯瞰的に描くとともに、分析の基礎となるデータも常にアップデートすることで、わが国の国益に資する情報・研究プラットフォームとなることをめざします。
また、創業者・増田義一は「批判するよりもほめることで人や社会を良くしていく」というユニークな編集方針を掲げていましたが、その精神を受け継いで、事を成した人や新たな才能を積極的に紹介し、バックアップしていく所存です。
《ロゴマークについて》
「実業之日本フォーラム」のロゴマークは、大正時代に北大路魯山人が揮毫した「実業之日本」(實は実の旧字)の文字を用いたものです。地球規模の大変革が進みつつあるいまだからこそ、あえて原点に立ち返り、情報を通じて「信」を問い続けたいという私たちの思いを、このロゴマークに込めました。
《コンテンツについて》
「実業之日本フォーラム」発足記念として、船橋洋一編集顧問をはじめとする各界の第一人者と当社社主・白井一成による対談「ポストコロナ時代の日本の針路 「国力・国富・国益」の構造から見た日本の生存戦略」を連続掲載いたします。
また、上席研究員として安全保障分野の専門家を招聘し、米中対立が織りなす世界における日本を取り巻く状況について、質の高い情報を定期的にレポートしてまいります。
今後は文字による情報発信だけでなく、リアルやオンラインによるイベントなども積極的に行うことで、新しいメディアの形も追求いたします。
実業之日本フォーラム https://forum.j-n.co.jp/
【株式会社実業之日本社 概要】
会社名:株式会社実業之日本社(正式社名は實業之日本社)
設立 :1897年6月10日
資本金:3,300万円
代表者:代表取締役社長 岩野 裕一
所在地:〒107-0062 東京都港区南青山五丁目11番9号 レキシントン青山4階
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プレスリリース提供元:@Press
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