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ハイアット ホテルズ コーポレーションが韓国で5軒目のホテル「パーク ハイアット 釜山」の開業計画を発表

@Press / 2012年3月9日 17時0分

ハイアット ホテルズ コーポレーションは、2012年2月29日、ハイアットグループの関連会社がソウルに本社を置く不動産開発・建設会社、現代開発(ヒュンダイ デベロップメント、Hyundai Development)と運営受委託契約を締結し、2013年、韓国屈指のビーチリゾート、釜山の海雲台(ヘウンデ)地区に、「パーク ハイアット 釜山 (Park Hyatt Busan)」を開業する計画を発表しました。海雲台(ヘウンデ)の弓なりに続く1.8キロの白砂ビーチは、朝鮮八景に数えられる景勝地のひとつで、国内外の旅行者で賑わうビーチリゾート地です。また新羅の真聖女王が湯治を行ったと伝えられており、韓国の名湯地としても有名です。「パーク ハイアット 釜山」は、ホテル棟、高層レジデンシャルタワー3棟、オフィスタワー1棟、低層商業施設で構成される、現代開発が建設中の高層複合施設内(約4万平米)に完成する予定です。

「パーク ハイアット 釜山」の客室数はスイート69室を含む全268室で、スタンダードルームで約50平米の広さを確保し、最高級スイートでは200平米のゆとりある空間を提供します。ホテル内には、総床面積約715平米の会議・宴会施設、2つのレストラン、ロビーラウンジ、フィットネスセンター、7つのスパトリートメントルーム、屋内スイミングプールを完備します。ホテル棟の建築は、ニューヨーク在住の建築家ダニエル・リベスキンド(Daniel Libeskind)が、インテリアデザインは東京を拠点に世界中で活躍しているスーパーポテト(Super Potato)が手掛けます。

ハイアット ホテルズ アンド リゾーツの不動産開発担当シニア ヴァイス プレジデントを務めるラトネッシュ・ヴェルマは、「多くの旅行者が訪れる釜山のような世界的名所に、ハイアットブランドのプレゼンスを拡大することで、私共の顧客であるロイヤルカスタマーのご期待にお応えすることができます。「パーク ハイアット 釜山」のプロジェクトは、私共の取り組みと多様性を象徴しており、ここ釜山のホテルでは、観光とビジネスの両方のお客様に、パーク ハイアットならではの高級感と利便性の高いサービス、施設を提供することができるでしょう」と述べています。

2005年に開業した「パーク ハイアット ソウル」のオーナー会社でもある現代開発は、「またハイアットとともに新しいプロジェクトに着手することができて光栄です。人気の高いビーチリゾート地である釜山で、国内で2軒目となるパーク ハイアット ホテルをお披露目できるのを心待ちにしております」と、述べています。ハイアットは「パーク ハイアット ソウル」のほかに、「グランド ハイアット ソウル」、「ハイアット リージェンシー 仁川(インチョン)」、「ハイアット リージェンシー 済州(チェジュ)」の計4軒のホテルを運営しています。

韓国の第二都市・釜山は、韓国の南東に位置し、古来より韓国と日本を結ぶ交通の要衝として栄えてきた港湾都市です。世界最大のデパートのひとつ「新世界センタムシティー」でのショッピング、観光客に人気の水産市場巡り、三国時代から続く名湯・東莱温泉街の散策、または慶州の世界遺産日帰りツアーの拠点として、商業だけでなく観光資源にも大変恵まれています。釜山へは、2007年に国際線ターミナルがリニューアルオープンした金海国際空港への航空、下関、博多、大阪港などから釜山港に就航している国際船フェリー、ソウルと釜山間を約2時間半で結ぶ高速鉄道KTX等、様々な交通手段をご利用いただけます。

現在、パークハイアットならではの豪華でエレガントな施設ときめ細やかなサービスを、アブダビ(アラブ首長国連邦)、バクー(アゼルバイジャン)、ビーバークリーク(米国)、北京(中国)、キャンベラ(オーストラリア)、カールスバッド(米国)、シカゴ(米国)、ドバイ(アラブ首長国連邦)、ゴア(インド)、ハンブルグ(ドイツ)、イスタンブール(トルコ)、ジェッダ(サウジアラビア)、メルボルン(オーストラリア)、メンドーサ(アルゼンチン)、ミラノ(イタリア)、モスクワ(ロシア)、寧波(中国)、パリ(フランス)、モルディブ(モルティブ共和国)、サイゴン(ベトナム)、ソウル(韓国)、上海(中国)、シドニー(オーストラリア)、東京、トロント(カナダ)、ワシントン DC(米国)、チューリヒ(スイス)の世界主要都市で28軒のホテルを展開しています。

さらに現在、「パーク ハイアット 釜山」の他に、以下の18軒のパークハイアットホテルの計画が進行中です。
アレンテージョ(ポルトガル)、バンコク(タイ)、長白山(中国)、広州(中国)、杭州(中国)、三亜(中国)、チェンナイ(インド)、デリー(インド)、ハイデラバード(インド)、ジャイプール(インド)、コルカタ(インド)、ムンバイ(インド)、ドーハ(カタール)、マラケシュ(モロッコ)、ニューヨーク(米国)、リヤド(サウジアラビア)、セントジョージ(バミューダ)、ウィーン(オーストリア)。

■ Park Hyatt について:
パーク ハイアット ホテルは、モダンでエレガントな洗練された寛ぎの空間ときめ細やかなサービスをお客様に提供いたします。世界の主要都市または厳選されたリゾート地に位置するパークハイアットは、その土地の持つ独自の特徴を洗練された形で取り込むよう特別にデザインされています。快適さを追求した豪華な客室から、高い評価を受けているアートプログラム、名誉ある賞を受賞したシェフのシグネチャーレストランまで、芸術性溢れる空間ときめ細やかなサービスを、世界28軒のパークハイアットホテルで提供しております。詳しくは http://www.parkhyatt.com (英語)をご覧ください。

■ Hyatt Hotels Corporationについて:
ハイアット ホテルズ コーポレーション(本社:米国イリノイ州シカゴ)は、ハイアットが誇る洗練されたおもてなしと心地よい寛ぎを提供する、世界有数のホスピタリティ企業です。世界各地で働く数千人のハイアットスタッフが、お客様の人生に感動と輝きをもたらす本格的なホスピタリティを提供しています。パーク ハイアット、アンダーズ、グランド ハイアット、ハイアット リージェンシー、ハイアット、ハイアット プレイス、ハイアット ハウス(旧ハイアット サマーフィールド スイーツ)のホテルブランドを管理、所有、開発、フランチャイズ経営しており、現在、アジアやヨーロッパなど世界中で新規ホテルの開業計画を進めております。ハイアット サマーフィールド スイーツは、ブランド名をハイアット ハウスに変更しております。また、ハイアット ホテルズ コーポレーションの傘下には、ハイアット レジデンスとハイアット バケーション クラブを展開、運営、販売またはライセンス契約するハイアット レジデンシャル グループ, Incがあります。尚、ハイアット バケーション クラブは、名称をハイアット レジデンス クラブに順次変更いたします。2011年12月31日現在、ハイアット ホテルズ コーポレーションのポートフォリオは世界45ヶ国で483施設です。詳しくは http://www.hyatt.com (英語)をご覧ください。

■ 将来予測に関する記述について:
本プレスリリースに含まれる記述で歴史的事実でないものは、1995年米国私募証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)が定める「将来予測に関する記述」(Forward-Looking Statement)に該当します。かかる記述は、当社の計画、戦略、財務実績、将来見通しもしくは将来事象に関する記述を含み、また予測困難な既知もしくは未知のリスクに関わります。このため、当社の実際の成果や業績は、将来予測に関する記述に明示または暗示されている内容と大きく異なる場合があります。かかる記述の文中にある「かもしれない(may)」、「可能性がある(could)」、「期待する(expect)」、「意向である(intend)」、「計画している(plan)」、「求める(seek)」、「予想する(anticipate)」、「考えている(believe)」、「予測する(estimate)」、「予想する(predict)」、「潜在的(potential)」、「続ける(continue)」、「あり得る(likely)」、「するつもりである(will)」、「するかもしれない(would)」その他これらに類する単語や類似の表現、またはその否定形の使用によって、当該文章が「将来予測に関する記述」であると判断できることがあります。「将来予測に関する記述」は、当社及び当社の経営陣によってその内容が妥当であると判断されていながらも、必然的に不確かな性質の予測及び前提に基づくものです。現在の期待と実際の結果との間に大きな相違をもたらしうる要因としては、現在の景気低迷の落ち込み度合いとその継続期間、当事業や旅行・レジャー業界における消費水準と顧客の信頼、客室稼働率や平均宿泊料金の低下、将来起こり得るテロ攻撃などの敵対行為や旅行に影響を及ぼす敵対行為発生の恐れ、旅行関連の事故、当社顧客の嗜好や選好の変化、提携業者や労働組合との関係、労働法の改正、他の資産所有者、フランチャイズ加盟者もしくはホスピタリティ事業パートナー等の財務状況及びこれら当事者と当社との関係、将来的な買収及び処分並びに新たなブランドコンセプト導入に伴うリスク、当社が事業を行う業界や市場における競争環境の変化、法的手続の結果、連邦・州・地域または外国の税法の改正、為替相場の変動、資本市場の一般的な価格変動や当社の資本市場へのアクセス力等々が含まれます。かかるリスク及び不確定要素については、米国証券取引委員会に提出されている各種報告書(書式10-Kによる年次報告書を含む)において、より完全に記載されています。本プレスリリースの配信日現在において発表された将来予測に関する記述に過度に依拠されることのないようご留意ください。当社は、適用法令によって義務付けられる場合を除き、実際の結果、新たな情報、将来の事象、前提条件の変化、その他将来予測に関する記述に影響を及ぼす要素の変化を、かかる記述に反映させるように将来予測に関する記述を公的に更新する義務を負いません。仮に、当社が将来予測に関する記述の1つまたは複数について更新した場合であっても、そのことから、その後、かかる記述または他の将来予測に関する記述に関してさらなる更新がなされることを意味するものではありません。

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