カンボジア初のハイアット ホテル 「パーク ハイアット シェムリアップ」の開業計画を発表

ハイアット ホテルズ コーポレーションは、2012年3月27日、ハイアットグループの関連会社がカンボジアのホテル・ドゥ・ラ・ぺ株式会社と運営受委託契約を締結し、アンコール遺跡で有名なシェムリアップの中心地にある高級ブティックホテル「ホテル・ドゥ・ラ・ぺ シェムリアップ(Hotel De La Paix Siem Reap)」をパーク ハイアット ブランドに転換、カンボジアで初めてのハイアットホテルとして開業する計画を発表しました。「ホテル・ドゥ・ラ・ぺ シェムリアップ」は2012年6月30日に閉館し、全面改装工事終了後の2013年第1四半期に、「パーク ハイアット　シェムリアップ(Park Hyatt Siem Reap)」として開業する予定です。

バンコクを拠点に世界で活躍しているインテリアデザイナー、ビル・ベンスレー氏が手掛けた「ホテル・ドゥ・ラ・ぺ シェムリアップ」は、米国の有名旅行雑誌「Travel + Leisure」の2010年度世界のベスト ホテル ランキングで、カンボジア国内で首位、世界で第29位を獲得した、カンボジアを代表する高級ブティックホテルです。UNESCO世界文化遺産に登録されているアンコール遺跡群まで車で約10分、そしてプノンペン、バンコク、ハノイ、クアラルンプール、ホーチミン、ソウル、シンガポール、ビエンチャンから直行便が就航しているカンボジアの第2国際空港、シェムリアップ国際空港からも車で約20分と、観光にも移動にも最適なロケーションです。「パーク ハイアット シェムリアップ」には107の客室、2つのレストラン、スパ、フィットネスセンター、2つのスイミングプール、会議室などより快適さと高級感を追求した施設を完備し、クメール王朝時代の面影が残るシェムリアップの地で一際異彩を放つインターナショナル ラグジュアリー ホテルとして、世界中のお客様をお迎えいたします。

ハイアット ホテルズ アンド リゾーツ不動産開発担当シニアヴァイスプレジデントを務めるラトネッシュ・ヴェルマは、「世界的に認められたこのホテルは改装工事を経て、お客様が期待されるパーク ハイアットの高級感とカンボジアの神秘的な伝統文化を体現したハイアットの最高級ブランドホテルへと生まれ変わり、この地を訪れる旅行者を魅了することでしょう。急成長を続けている東南アジアにおいて、この素晴らしいプロパティーを、パーク ハイアットのポートフォリオに加えられることを楽しみにしております」と述べています。

ホテル・ドゥ・ラ・ぺ株式会社の最高経営責任者Eddie Kiasrithanakorn氏は、「弊社、ハイアット、インテリアデザイナーのビル・ベンスリー氏の3者が総力を結集し、シェムリアップで、施設・サービスの全てにおける“ラグジュアリー”の新基準を打ち出します。パーク ハイアットの完成後は、私共ホテル・ドゥ・ラ・ぺ社が誇るコミュニティーサービスプログラムをハイアットが継承し、これまで以上にカンボジアの伝統と芸術の発展に貢献してくれると確信しています。」と語っています。

ハイアット ホテルズ アンド リゾーツのアジア・パシフィック地区でマネージング・ディレクターを務めるラリー・チューは、「ホテル・ドゥ・ラ・ぺ株式会社が所有するこの有名なホテルを、パーク ハイアットにブランド転換できることを光栄に思います。UNESCO世界遺産のアンコール遺跡群を訪れる旅行者の皆様に、新鮮な驚きと感動に満ちたホテル体験をご提供できるのを楽しみにしております。」と述べています。

ハイアット ホテルズ アンド リゾーツは現在、東南アジア地区ではタイ、ベトナム、マレーシア、インドネシア、フィリピン、シンガポールの6ヶ国で12軒のホテルを運営しています。旅行者が訪れる人気デスティネーションでハイアットのブランド・アイデンティティーを拡大・強化するという長期的目標を達成するため、2014年までに、クアラルンプールとバンコクにも新規ホテルを開業する計画を進めています。

パーク ハイアットは現在、パーク ハイアットならではの豪華でエレガントな施設ときめ細やかなサービスを、アブダビ(アラブ首長国連邦)、バクー(アゼルバイジャン)、ビーバークリーク(米国)、北京(中国)、キャンベラ(オーストラリア)、カールスバッド(米国)、シカゴ(米国)、ドバイ(アラブ首長国連邦)、ゴア(インド)、ハンブルグ(ドイツ)、イスタンブール(トルコ)、ジェッダ(サウジアラビア)、メルボルン(オーストラリア)、メンドーサ(アルゼンチン)、ミラノ(イタリア)、モスクワ(ロシア)、寧波(中国)、パリ(フランス)、モルディブ(モルティブ共和国)、サイゴン(ベトナム)、ソウル(韓国)、上海(中国)、シドニー(オーストラリア)、東京、トロント(カナダ)、ワシントン DC(米国)、チューリヒ(スイス)の28都市で展開しています。今後は、アレンテージョ(ポルトガル)、バンコク(タイ)、釜山（韓国）、長白山(中国)、広州(中国)、杭州(中国)、三亜(中国)、チェンナイ(インド)、デリー(インド)、ハイデラバード(インド)、ジャイプール(インド)、コルカタ(インド)、ムンバイ(インド)、ドーハ(カタール)、マラケシュ(モロッコ)、ニューヨーク(米国)、リヤド(サウジアラビア)、セントジョージ(バミューダ)、ウィーン(オーストリア)にもパーク ハイアットを開業する予定です。詳しくは、 http://www.hyattdevelopment.com (英語)をご覧ください。

■ Park Hyatt について：
パーク ハイアット ホテルは、モダンでエレガントな洗練された寛ぎの空間ときめ細やかなサービスをお客様に提供いたします。世界の主要都市または厳選されたリゾート地に位置するパーク ハイアットは、その土地の持つ独自の特徴を洗練された形で取り込むよう特別にデザインされています。快適さを追求した豪華な客室から、高い評価を受けているアートプログラム、名誉ある賞を受賞したシェフのシグネチャーレストランまで、芸術性溢れる空間ときめ細やかなサービスを、世界28軒のパーク ハイアット ホテルで提供しております。詳しくは http://www.parkhyatt.com (英語)をご覧ください。

■ Hyatt Hotels Corporationについて：
ハイアット ホテルズ コーポレーション(本社：米国イリノイ州シカゴ)は、ハイアットが誇る洗練されたおもてなしと心地よい寛ぎを提供する、世界有数のホスピタリティ企業です。世界各地で働く数千人のハイアットスタッフが、お客様の人生に感動と輝きをもたらす本格的なホスピタリティを提供しています。パーク ハイアット、アンダーズ、グランド ハイアット、ハイアット リージェンシー、ハイアット、ハイアット プレイス、ハイアット ハウス(旧ハイアット サマーフィールド スイーツ)のホテルブランドを管理、所有、開発、フランチャイズ経営しており、現在、アジアやヨーロッパなど世界中で新規ホテルの開業計画を進めております。ハイアット サマーフィールド スイーツは、ブランド名をハイアット ハウスに変更しております。また、ハイアット ホテルズ コーポレーションの傘下には、ハイアット レジデンスとハイアット バケーション クラブを展開、運営、販売またはライセンス契約するハイアット レジデンシャル グループ, Incがあります。尚、ハイアット バケーション クラブは、名称をハイアット レジデンス クラブに順次変更いたします。2011年12月31日現在、ハイアット ホテルズ コーポレーションのポートフォリオは世界45ヶ国で483施設です。詳しくは http://www.hyatt.com (英語)をご覧ください。

■ 将来予測に関する記述について：
本プレスリリースに含まれる記述で歴史的事実でないものは、1995年米国私募証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)が定める「将来予測に関する記述」(Forward-Looking Statement)に該当します。かかる記述は、当社の計画、戦略、財務実績、将来見通しもしくは将来事象に関する記述を含み、また予測困難な既知もしくは未知のリスクに関わります。このため、当社の実際の成果や業績は、将来予測に関する記述に明示または暗示されている内容と大きく異なる場合があります。かかる記述の文中にある「かもしれない(may)」、「可能性がある(could)」、「期待する(expect)」、「意向である(intend)」、「計画している(plan)」、「求める(seek)」、「予想する(anticipate)」、「考えている(believe)」、「予測する(estimate)」、「予想する(predict)」、「潜在的(potential)」、「続ける(continue)」、「あり得る(likely)」、「するつもりである(will)」、「するかもしれない(would)」その他これらに類する単語や類似の表現、又はその否定形の使用によって、当該文章が「将来予測に関する記述」であると判断できることがあります。「将来予測に関する記述」は、当社及び当社の経営陣によってその内容が妥当であると判断されていながらも、必然的に不確かな性質の予測及び前提に基づくものです。現在の期待と実際の結果との間に大きな相違をもたらしうる要因としては、現在の景気低迷の落ち込み度合いとその継続期間、当事業や旅行・レジャー業界における消費水準と顧客の信頼、客室稼働率や平均宿泊料金の低下、将来起こり得るテロ攻撃などの敵対行為や旅行に影響を及ぼす敵対行為発生の恐れ、旅行関連の事故、当社顧客の嗜好や選好の変化、提携業者や労働組合との関係、労働法の改正、他の資産所有者、フランチャイズ加盟者もしくはホスピタリティ事業パートナー等の財務状況及びこれら当事者と当社との関係、将来的な買収及び処分並びに新たなブランドコンセプト導入に伴うリスク、当社が事業を行う業界や市場における競争環境の変化、法的手続の結果、連邦・州・地域または外国の税法の改正、為替相場の変動、資本市場の一般的な価格変動や当社の資本市場へのアクセス力等々が含まれます。かかるリスク及び不確定要素については、米国証券取引委員会に提出されている各種報告書(書式10-Kによる年次報告書を含む)において、より完全に記載されています。本プレスリリースの配信日現在において発表された将来予測に関する記述に過度に依拠されることのないようご留意ください。当社は、適用法令によって義務付けられる場合を除き、実際の結果、新たな情報、将来の事象、前提条件の変化、その他将来予測に関する記述に影響を及ぼす要素の変化を、かかる記述に反映させるように将来予測に関する記述を公的に更新する義務を負いません。仮に、当社が将来予測に関する記述の1つまたは複数について更新した場合であっても、そのことから、その後、かかる記述又は他の将来予測に関する記述に関してさらなる更新がなされることを意味するものではありません。

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